IKEA騒動が『見るも情けない顛末を迎えた』事に韓国人が意気消沈。日本ならこんなことはありえない

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1: 荒波φ ★@\(^o^)/ 2014/12/19(金) 09:41:04.89 ID:???.net

「日本海」と表記した地図を海外で販売していたことで激しいバッシングを浴びたIKEAの韓国1号店が18日、光明市でオープンした。

同日の韓国・聯合ニュースなどによると、1号店は売り場面積5万9000平方メートルで、家具や寝具、日用品など8600点の商品を扱う。

この日は早朝から客が殺到し、開店後も入り口前で約1時間の行列ができた。約2000台収容可能な駐車場も満杯となり、レジの前にも長蛇の列。「来店者が多く、顧客数を集計する人員も足りない」(IKEA関係者)ほどの賑わいを見せたという。
IKEAは、2020年までに韓国内で5店舗を展開する計画だ。

ただ、記事はこの店の商品について「海外のIKEAに比べ高いことが議論になっている」と指摘。また、店舗周辺の交通渋滞なども懸念されているという。

一方で、韓国の既存の家具業者はこの日に合わせて大幅な割引セールなどを実施し、IKEAに対抗しているという。

このニュースに対し、韓国ネットユーザーからは多くの意見が寄せられた。主なコメントを紹介しよう。


「大韓民国の人間なら、こうなると思ってた。日本海記載の地図をきっかけに数日間は愛国ポーズ。でも、ひと月もたない」

「これだから、国内企業も外国企業も韓国の消費者をカモ扱いするんだ」

「イケアの価格が(海外より)高いのは、イケアの問題ではなく韓国の家具業者がこれまで暴利をむさぼってきたという証拠」

「情けないぞ、大韓民国の国民よ。イケアコリアが嘲笑ってるぞ、騙しやすい奴らだとww」

「犬以下の国民性、嫌い」

「実際、商品はそれほど良くない」

「最初はイケアの開店を指折り数えて待っていたが…充分なお詫びと是正をするまでは行かないぞ。屈するものか…」

「東海を日本に売り渡す奴らよ、気を確かにしろ。人口1000万人足らずのスウェーデンにプライドまで奪われて、いったい何してる?」

「日本であんなことがあれば、日本人は絶対買わない。プライドもプライドだが、デリケートな問題を引っ掻きまわした企業のモノは買わないばかりか、潰してしまう国だ…。一方韓国はwww」

「東海の件は正式にお詫びしたはず。奴らは韓国文化に関心など無い。大国主義ではないが、韓国の流通構造問題を解決する一助になるだろう」

「良心の無い国内家具業者がまじめに商売してれば、こうはならん…ソファに建築廃材混ぜる家具業者は消えるだろう…」

「オープン前のノイズマーケティング、効果てきめんだ」


2014/12/19 02:43
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/404733/
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/404733/2/



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韓国・美女戦士の握手拒否が『日本側の責任問題』とされる超展開。なぜか韓国側の擁護に必死に中国人たち

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1: ダーティプア ★@\(^o^)/ 2014/12/19(金) 15:11:03.22 ID:???.net

韓国ソウルで行われた格闘技大会「ロードFC20」で14日、韓国の美人女子選手、ソン・ガヨンと日本の高野聡美が対戦し、ソンが敗れた。試合後に握手を拒否し、ふてくされた態度をとったソンに対して、韓国のインターネット・ユーザーたちから非難が殺到。これにソンのコーチが“反撃”し、ネット上が“炎上”する騒ぎとなった。韓国・MYDAILYの情報として、中国網が17日伝えた。

敗戦したソンの態度がネット上で叩かれたこ受け、同選手のコーチは自らのSNS上で16日、汚い言葉でソンを罵るネットユーザーたち
を批判。ソンの選手仲間も特定の格闘技ファンを名指しで罵り、ネットが“炎上”した。これを受けてソンの所属クラブの責任者が16日夜、謝罪声明を発表している。

この騒ぎに対して、中国のネットユーザーたちから続々とコメントが寄せられた。一部を拾ってみる。

「韓国のネット民にはモラルがあり、自国民だからってかばったりはしない。アジア大会とは大違い!」
「韓国ネット民は正しい。韓国選手の態度は負け惜しみ」
「韓国世論のパワー、恐るべし」

「この女子選手、そして韓国の民度ってどこまで落ちるのかね?」
「韓国って病気!!」

「韓国人って時々、過激すぎる」
「相手が日本人だから、そんな態度をとったんだろ」
「日本がかかわると、いつもめんどくさいことになる」

「韓国ネット民、くだらね~」
「韓国ネット民、うるさい!」

「ソン・ガヨン、好き!」
「ソン・ガヨン、大丈夫かな?」

(編集翻訳 恩田有紀)

ソース:Focus-Asia 2014年12月19日
http://www.focus-asia.com/socioeconomy/photonews/404627/
関連
【韓国】韓国の美女ファイター、日本選手に敗れ握手を拒否・・ふてくされた態度で非難浴びる―韓国メディア[12/18]
http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1418879290/


ソン・ガヨン VS 高野聡美
https://www.youtube.com/watch?v=0vtqe806UEU



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米軍の情報を漏洩した韓国が『厳しい制裁措置を受ける』情勢に。前回ドタキャンした協定が韓国に不利な形で復活

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1: ダーティプア ★@\(^o^)/ 2014/12/19(金) 14:21:32.78 ID:???.net

韓国国防部、年内締結の可能性否定せず
日本経済新聞「最終調整突入」
日本の軍事大国化助長への批判高まる

韓国が日本と軍事情報を共有することを骨格とした「韓米日情報共有覚書」が早ければ年内に締結されると発表された。韓米日情報共有覚書は米国を媒介にした事実上の韓日間情報協定に対する国内の反発世論を回避するための試みでないかとする指摘があり、問題になりそうだ。国防部は18日「現在、韓米日は(3国間軍事情報を共有する問題と関連して)実務水準で議論を進行中でありかなりの進展がある。 (しかし)最終合意がされた状況にはない」と明らかにした。国防部関係者は「年内に合意されるか年を越すかは、もう少し実務議論の進行事項を見守らなければならない」と年内締結の可能性を否定しなかった。また「進行過程を詳しくマスコミに事前説明する予定であり、締結時期は進行過程を見守って事前に伝える」と話した。

韓米日3国の国防長官は今年5月のシャングリラ対話(アジア安保会議)で、北朝鮮の核とミサイル脅威に関する3国間情報共有方案に対し実務議論を始めることで合意しており、韓米国防長官は10月の第46次安保年例協議会(SCM)で北朝鮮の核とミサイル脅威に関する韓米日情報共有の重要性を再確認したことがある。

日本経済新聞もこの日「韓米日3国政府は情報共有覚書締結のための最終調整に入った」と報道した。韓国国内の反発を考慮し法的な拘束力を持つ「協定」の代わりに「覚書」形式を取り、共有情報の範囲も北朝鮮の核とミサイルに関連する情報に限定する見込みだと新聞は伝えた。李明博(イ・ミョンバク)政権は2012年5月に秘密裏に日本と正式の軍事条約である軍事情報保護協定(GSOMIA)を締結しようとして世論の反発で諦めたことがある。

覚書には相手国から提供された秘密情報を適切に管理することを約束する内容が盛り込まれる見込みだ。日本の防衛省当局者は「(情報が流出すれば韓日両国が)米国とそれぞれ締結している軍事情報保護協定を破ったものと見なし厳格な罰則を要求することになる」と明らかにした。日本はこれまで対北朝鮮情報把握能力がある韓国政府から北朝鮮関連の軍事情報の提供を受けることを安保政策上の重要課題と判断してきた。新聞は「(今回の覚書が締結されれば)日本の弾道ミサイル防御能力強化に役に立つだろう」と指摘した。

変数は韓国の国内世論にある。現在の韓日関係は慰安婦問題をはじめとする歴史問題などをめぐり最悪の状況にあり、集団的自衛権行使を容認した安倍政権に対する警戒感も高い。韓米日軍事情報共有は韓日軍事協力、ミサイル防御体制(MD)とも関連しており、日本の軍事大国化を助長するという批判と中国を刺激する憂慮が提起されるほかない。

パク・ビョンス先任記者、東京/キル・ユンヒョン特派員(お問い合わせ japan@hani.co.kr )

韓国語原文入力:2014.12.18 22:41
http://www.hani.co.kr/arti/international/japan/669804.html訳Y.B (1344字)

ソース:ハンギョレ 2014.12.19 08:55
http://japan.hani.co.kr/arti/politics/19099.html
日本が集団的自衛権行使のための閣議決定をする前日の今年6月30日、「平和と統一を開く人々」(常任代表ムン・キュヒョン)は国防部
の前で「韓米日軍事情報共有了解覚書」と日本の集団自衛権閣議決定に反対する記者会見を行っている。平和と統一を開く人々提供
//ハンギョレ新聞社
http://img.hani.co.kr/imgdb/japan/news/resize/2014/1219/141894651421_20141219.jpg
今年6月22日大田市の社会運動団体「6.15共同宣言実践南側委員会」大田本部、「世の中を変える大田民衆の力」、「大田平和の少女上
建立市民推進委員会」が共同で韓米日軍事情報共有MOUおよびサード(THAAD)配置反対の記者会見を行っている。//ハンギョレ新聞社
http://img.hani.co.kr/imgdb/japan/news/resize/2014/1219/141894651417_20141219.jpg



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中国人観光客が『エメラルド仏前で集団破壊行動』を起こす大問題。限度を超えた乱暴狼藉に反中感情が爆発中

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1: Hi everyone! ★@\(^o^)/ 2014/12/19(金) 01:34:36.49 ID:???.net

 2014年12月18日、タイメディアによると、バンコクの代表的な観光スポットでもあるワット・プラケオに安置されているエメラルド仏前に設置されていた保護柵を中国人の団体観光客が壊したという。

 タイ人によってツイッターに掲載された写真はすぐに物議を醸した。そこには無惨になぎ倒された保護柵が写されていた。

 投稿者によると、中国人観光客たちは面白そうに保護柵を次々になぎ倒したという。すぐに係員が制止し、注意したが、彼らはわざとではないと主張した。しかし、監視カメラの映像を見せられると黙り込んだ。

 その後、彼らは厳重に注意され退去させられた。報道メディアは、寺院に確認を試みたが、コメントは得られなかった。
 
 中国人観光客らの悪行は、先日も熱湯をキャビンアテンダント(CA)にぶちまけて、飛行機を引き返させるなど、非常にイメージが悪い。他にも禁煙エリアでの喫煙やレストランのテーブルに唾を吐いたりするなどの行為は、タイのネット上には多くの不満が寄せられている。

 中国当局も海外旅行時のマナーを呼びかけているが、現実にはますますエスカレートしている感は否めない。かつてチェンマイの大学構内で制服を着てコスプレしていたことなどかわいく思えてしまうほどだ。

ソース(Global News Asia) http://www.globalnewsasia.com/article.php?id=1297&&country=2&&p=1
写真=中国人観光客によってなぎ倒されたエメラルド仏の安置される堂に設けられていた保護柵(タイメディアより)。

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写真=チェンマイ大学でコスプレを楽しむ中国人観光客(タイメディアより)。

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ロシア経済崩壊の原因が『実は米国でなく中国の可能性』が浮上。唯一の味方に後ろから撃たれたプーチン

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1: ロンメル銭湯兵 ★@\(^o^)/ 2014/12/19(金) 00:10:21.31 ID:???.net

 原油価格の急落を発端に、ロシアのルーブルなど産油国の通貨や株価が軒並み暴落したが、金融パニックの“元凶”と指摘されているのが中国の存在だ。これまで過剰な開発や投資で石油を「爆食」し、市場価格を引き上げてきたが、ここにきて内需の低迷を示す経済指標が相次ぐなど成長路線に急ブレーキがかかり、エネルギー需要も減少しているというのだ。中国経済はこのまま衰退への道をたどるのか。

 ルーブル暴落を引き起こした原油価格急落については、米国とサウジアラビアによるロシア潰し、はたまた石油輸出国機構(OPEC)による米国のシェールガス潰しなど、さまざまな憶測が飛び交っているが、こと実体経済の面で考えると、最大の要因と考えられるのが、実は中国だ。

 今年7月ごろまで1バレル=100ドルを上回っていた原油価格が一気に50ドル台にまで値下がりしたことについて「中国の需要減退が引き金となった」と指摘するのは、週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏だ。

 「ここ数年の原油価格の上昇は、中国の原油需要の拡大と連動している。このため、今回の原油価格の急落も中国経済の冷え込みが大きな要因だと判断できる」というのだ。

 原油価格の暴落が中国経済の悪化を証明しているとみることもできそうだ。

 中国の内需低迷を示す指標も相次いでいる。英金融大手HSBCが発表した12月の製造業購買担当者指数(PMI)速報値は49・5となった。11月の確定値50・0から下落し、景気判断する節目となる50を7カ月ぶりに下回った。住宅市況の悪化が響き、製造業の勢いも弱い。HSBCのエコノミストは「国内需要が大きく低迷している」と分析した。

 また中国税関当局が発表した11月の貿易統計によると、輸入は、事前の増加予想に反して、前年同月比6・7%減と、3月以来の大幅な減少率となった。11月の消費者物価指数も同1・4%上昇と5年ぶりの低い伸びにとどまっている。

 中国は改革・開放路線で急成長し、国内総生産(GDP)成長率が10%を超える年も多かったが、中国政府は、経済成長率の目標を従来の7・5%から 7・0%程度まで引き下げる方針を固めたとされる。政府系シンクタンクの中国社会科学院は2015年に成長率が7・0%前後になるとの予測を発表。中国人民銀行(中央銀行)も7・1%に下落するとの予測を公表するなど“地ならし”を進めている。

 ただ、7%という成長率も「実態を全く反映していない高すぎる数字」と勝又氏は語る。というのも、統計の信憑(しんぴょう)性に疑問が持たれている中国で、比較的実態を反映する指標とされる「鉄道貨物輸送量」は、月次ベースで前年割れが続いており、マイナス成長であってもおかしくない状況だ。

 冷え込む内需を拡大させようと中国人民銀行(中央銀行)は先月、予想外の利下げに踏み切ったが、景気への効果は限定的だった。

 さらには、新たな空港や鉄道、高速道路などの巨額インフラ投資で景気を下支えする考えだ。建設投資を加速させており、政府が10月以降に認可した新規プロジェクトの総投資額が1兆1651億元(約22兆円)に達したと報じられた。

 リーマン・ショック後の08年に実施した4兆元(約76兆円)の景気刺激策を思わせる大規模投資だが、前出の勝又氏は「過剰投資が影の銀行(シャドーバンキング)や不動産バブルを肥大化させ、不良債権もさらに拡大する懸念がある。成長を追わず、改革を進めるとした習近平国家主席の方針は有名無実化されることになる」と危惧する。

 ロイターは、英コンサルティング会社による15年の経済予測を紹介している。それによると、中国の信用バブルが崩壊し、不良債権が増大して全面的な金融危機を巻き起こし、成長率は2%に鈍化するというシナリオの確率を「35%」としている。悪夢は現実となるのか。

zakzak 2014.12.18
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20141218/frn1412181830011-n1.htm

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http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1418903643/l50



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