韓国人留学生が『日本人に”韓国の恥部”を指摘されて』激怒した模様。韓国の情けない便所事情が曝け出された

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1: 蚯蚓φ ★@\(^o^)/ 2016/02/08(月) 21:47:41.64 ID:CAP_USER.net

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[イーデイリー]「我が国ではティッシュはよく溶ければ便器に捨ててもかまいません」

大学生の頃、日本に交換学生に行った時のことです。アパート管理人のおじさんは鍵と契約書を渡しながらこう言いました。初めは何を言っているのか理解できずに、あいまいに返事だけしましたが、部屋に戻ってじっくり考えてみるとトイレットペーパーをゴミ箱に捨てる韓国文化を指摘したものだと分かって不快だった。

専門家たちは我が国のトイレットペーパーも日本のものに劣らず水によく溶けるといいます。実際、ある放送会社がした実験によれば、最大6メートルのトイレットペーパーは全部水に溶けて流されました。合わせてトイレットペーパーはティッシュと違い、化学処理をしていないので下水処理も問題がないという説明です。

それなら我が国のトイレは特別に他の国より水圧が弱いのでしょうか?これまた専門家たちは首を横に振ります。水タンクの水を一度に流せばその水圧で内容物を汚水管に流す便器は別の動力なしに作動する点が特徴です。従って水圧が不足なら水タンクの水量を増やせば十分に水圧を高めることができます。

便器自体の動力で動くから古い建物は水圧が低いというのもやはり誤った常識です。かえってタンクが柱の上にある水洗式便器の場合、水圧がさらに強い場合もあります。それならなぜ、我が国はトイレで使ったペーパーをゴミ箱に捨てろと言うのでしょうか。

これについて多くの専門家は「長い間、トイレットペーパーをゴミ箱に捨ててきて習慣化したうえ、そうでなければ人々が便器中にペーパー以外のものをたくさん捨てるため」と説明します。実際2012年からトイレからゴミ箱をなくすキャンペーンを行った都市鉄道公社は最初に始める時、一日約600件余りの嘆願を受けたといいます。地下鉄内のトイレを使った後、ゴミ箱がないと慌てた利用者らが嘆願を入れたのです。しかし、トイレのしきりごとに使用後のトイレットペーパーは便器に流せと注意文を付けて女性用トイレには女性用品を入れるゴミ箱を別途備えつけた結果、嘆願は一日0.5件程度に減りました。

都市鉄道公社関係者は「トイレットペーパーを流すと便器が詰まるというのは誤った常識」とし、「実際には財布、女性用品、ウェットティッシュなど水に溶けないものが便器に入って詰まるのが大部分」と話しました。実際、水に溶けるトイレットペーパーと水に溶けないゴミを分離して捨てる行動がひろがって便器に詰まる現象も明確に減りました。

都市鉄道公社はソウル市内157駅、164カ所のトイレ、3500の便器を管理しており、昨年1月1日から9月30日まで9カ月間、一日の便器詰まり件数を調査した結果、19.6件から15.8件に減ったといいます。

トイレットペーパーをゴミ箱ではなく便器に流す習慣は広がるでしょうか?ソウル市をはじめとして陸軍士官学校、釜山(プサン)地下鉄など多様な団体がこういう文化を定着させようとしていますが、言葉による法律や規律ではないので、人々ひとりひとりの変化が重要だといいます。みなさんも新年にはトイレットペーパーは便器に、水に溶けないゴミはごみ箱に入れる習慣をつけてみるのはどうでしょうか?

ソース:イーデイリー(韓国語) なぜ我が国はトイレットペーパーを便器に捨てるということならないだろうか?
http://www.edaily.co.kr/news/NewsRead.edy?DCD=A606&newsid=01531766612548224


関連スレ:【猛暑】「韓国では便をふいた紙を流さずに、トイレの脇にあるゴミ箱に捨てる」 飲食店でハエ大量発生!インドや中国のトイレよりも臭い
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1376399461/



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安倍政権に激怒した習近平が『情けなさすぎる報復策』を打ち出した模様。馬鹿すぎる理屈で爆買いが死亡寸前

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1: ニライカナイφ ★ 2016/02/08(月) 16:01:46.56 ID:CAP_USER*.net

◆中国「爆買い禁止令」の衝撃~習近平「日本が潤うのをやめさせろ!」 日本旅行が理由で失脚することも

中国経済の急減速が、ついに日本経済にも影響を及ぼし始めた。春節に起こる「異変」を、東京・北京発で二元レポートする。

◇習近平政権が突然の制度変更

1月27日、東京・銀座の「三越銀座店」8階に、売り場面積約3300m2という巨大な免税店『Japan Duty Free GINZA』がオープンした。三越が改装工事を急いだのは、一にも二にも、2月8日の春節(旧正月)に間に合わせるためだった。春節の大型連休中に、中国から押し寄せる「爆買いツアー」を当て込んでいるのである。三越伊勢丹ホールディングスの広報担当者が語る。

「中国人旅行者の買い物客が多い銀座店と新宿店では、外国人売り上げ比率がそれぞれ2割強、約1割と伸びています。一昨年10月に、日本で化粧品が免税対象品になったことも大きく、銀座店では売り上げが3・3倍に伸びました。春節の中国人旅行者のリピーターには大いに期待しています」

3月には、銀座の数寄屋橋交差点に面した「東急プラザ銀座」もオープンするが、こちらの目玉も、8階と9階をブチ抜いた巨大な免税店だ。思えば、昨年(2015)の春節には、中国人旅行者が銀座通りを「占拠」した。本誌記者も、1000万円を超す宝玉や、666万円の福袋などを、次々に「爆買い」していく中国人たちを目撃し、圧倒されたものだ。昨年、海外旅行に出かけた中国人は延べ1億3500万人と、日本の総人口を上回った。うち日本へは、前年比207%の499万人も訪れている。これは日本を訪れた外国人旅行者の25%にあたる。日本での消費額で見ると、全外国人の5割近くを占めたという推計もある。

ところが今年に入って、中国国内を取材すると、「異変」が起こっている。習近平政権が「爆買い」を阻止する措置に着手し始めたというのだ。在北京ジャーナリストの李大音氏が解説する。

「中国の出入国管理法は、一般国民にパスポートを支給するようになった'90年代半ばに制定されました。それによると、一人5000米ドル以上の海外への持ち出しを禁じていますが、そんな20年も前の法律は、これまで有名無実化していた。それをこの1月から、空港で厳格に検査するようになったのです。

海外での『爆買い』に関しても、帰国時の空港で厳格にチェックし、どんどん課税していく。つまり、いくら海外で免税品を買っても、中国に持ち込む際に高額の課税をされる可能性があるわけです。習近平政権としては、経済が急速に悪化していく中、もう1元たりとも海外に持ち出してほしくない、海外で消費してほしくないということです」

◇日本を誉めるのも許さない

元安が急激に進み、資本の流出が止まらない。そんな中、新たな法律も準備中だという。

「それは、年間10万元(約180万円)以上の買い物を海外でしてはいけないという法律で、いわば『爆買い禁止令』です。早ければ3月の全国人民代表大会に提出されて成立する見込みです」(同・李氏)

習近平政権が突如として「爆買い禁止令」に踏み切った理由は、他にもあるという。中国共産党関係者が解説する。

「安倍晋三内閣は暮れの12月24日、'16年度予算案を閣議決定したが、防衛予算は前年度比1・5%増の5兆541億円と、初めて5兆円の大台を突破した。しかも一番手厚く増やすのが、中国の脅威に対応する島嶼防衛予算だという。つまり、中国人が日本で『爆買い』したカネが、わが国への銃砲に使われるということではないか。日本軍国主義の復活を、わが国民が手助けしているようなものだ。習近平主席は、そのことに怒り心頭で、『中国人なら中国の物を買って使えばいいだろう』と述べている

「爆買い」イコール「尖閣防衛費」とは、何とも短絡的な発想だが、これが「中南海」(中国共産党最高幹部の職住地)の空気というものかもしれない。

週刊現代 2016年02月08日(月)
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47736

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47736?page=2

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47736?page=3

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/47736?page=4


>>2以降へ続きます。



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血迷った韓国が『中国に手痛い裏切りをかまして』面子を丸潰れにした模様。今さら日米に擦り寄る醜態を露呈

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1: アトミックドロップ(dion軍)@\(^o^)/ 2016/02/08(月) 15:59:45.36 ID:zvV4ecfj0.net BE:448218991-PLT(13145) ポイント特典

中国に不満、冷え込みか=新迎撃ミサイル導入、日米傾斜へ-韓国

 【ソウル時事】韓国政府は、北朝鮮の長距離ミサイル発射を受け、最新鋭迎撃システム、終末高高度防衛(THAAD)ミサイルの在韓米軍への配備に向けた米国との公式協議を開始する。韓国は、北朝鮮に対する中国の煮え切らない対応に業を煮やし、日米との安全保障協力を加速。「蜜月」を誇った中国との関係が冷え込む可能性がある。

 朴槿恵政権は対中外交を重視してきた。「朴大統領と中国の習近平国家主席の個人的信頼関係も厚い」(外交筋)と言われた。これまで韓国はTHAADミサイル配備に関し、中国に配慮して慎重な姿勢を続けてきた。

 風向きが変わったのは1月6日の北朝鮮の4回目の核実験だった。韓国は北朝鮮への厳しい制裁に同調するよう再三求めたが、中国の慎重姿勢は変わらない。米韓THAAD協議開始を決めた背景には、中国への失望感があるのは間違いない。

 中国は7日、米韓THAAD協議開始の発表に対し「慎重な対応」を要求、韓国の駐中国大使を呼んで抗議した。米国にも外交ルートでこうした立場を伝えた。一緒に配備されるレーダーが中国のミサイル監視に利用される可能性がある上、そもそも「THAAD問題を、韓国が米中どちらに付くのか推し量る踏み絵と見ている」(専門家)もようだ。

 韓国国防省当局者は、レーダーについて「北朝鮮の短中距離ミサイルが対象だ」と中国の懸念を否定する。しかし、内部のソフトを交換するだけで中国のミサイルに対応できることは公然の秘密だ。

 中国は、日米韓の安保協力強化自体に警戒が強い。韓国は年内に、北朝鮮のミサイル発射情報を米国とリアルタイムで共有するシステムを構築し、日米韓の情報共有も可能になる予定。韓民求国防相は7日、日本との軍事情報包括保護協定(GSOMIA)締結に関しても「検討していこうと思う」と、これまでより少し踏み込んだ発言を行った。

 鄭成長・世宗研究所統一戦略研究室長は「『過去最高の韓中関係』は『過去最悪』に転落し、対北朝鮮制裁をめぐる協力が一層難しくなる可能性がある」と様変わりした韓中関係を見ている。

(2016/02/08-14:48)
http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2016020800389



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中国人観光客が『日本で想定外の事態に直面する』悲劇が多発中。甚大な被害が発生している模様

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1: もろ禿HINE! ★@\(^o^)/ 2016/02/08(月) 18:09:44.79 ID:CAP_USER.net

サーチナ|気を付けろ! 日本は中国人観光客にとって「ぼったくりの重点被害地」だ
http://news.searchina.net/id/1601914?page=1

 中国では春節(旧正月)の大晦日にあたる7日より1週間の春節連休がスタート、数多の中国人観光客が日本をはじめとする国外旅行に興じている。中国メディア・広州日報は連休前の6日、日本がベトナムなどと並んで「ぼったくりの重大被害地」であり、警戒する必要があるとする記事を掲載した。

 記事は、国外で近年「免税店」と称して、現地人が聞いたこともないようなブランド製品を市価よりも高額な値段で売りつける悪徳業者によるトラブルが多く発生していることを紹介。これまでの報道を振り返ると、「日本・ベトナム・オーストラリア・シンガポールなどが『ぼったくり店』の重大被害地である」とした。

 そして、「ぼったくり店」がはびこる背景には、中国人観光客の国外消費増、悪徳ガイドとの結託、現地政府の支持、観光業界の無秩序があると解説した。「現地政府の支持」では、日本では「税収増、本国文化伝播」というメリットから、酵素や化粧品などの販売を政府が支援していると伝えているが、あたかも日本政府が「ぼったくり店」の存在を奨励しているような誤解を抱かせる記述だ。

 また、「ぼったくり店」の常套手段として、ガイドが騙す、GMPなど政府が定める認証を持ちだして騙す、客に真偽の判別や比較をさせる時間を与えない、外部から遮断された場所で買い物をさせるなどを紹介している。

 中国では「日本は信用の国」、「ぼったくりは存在しない」という情報が先行しがちな印象がある。しかし現実には日本国内にだって詐欺まがいの行為を働く悪徳業者は存在するのであり、日本人だって決して「ノーガード」で毎日生活しているわけではない。その「程度」は確かに日本と中国では異なるかもしれない。しかし、「日本は安全だから」という安易な気持ちでは、国外旅行の高揚感も加わって悪徳業者の「カモ」になるだけだ。

 訪問地の現地当局による業界の規範化は当然必要だ。そして同時に、たとえ「治安が自国よりもいい」という評判がある場所であっても、警戒心は常に持っておくという「旅人」の心構えを中国人観光客たちが持つようになることも、被害を防ぐうえでは大切なのである。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)



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”日本のテレビ局”が『今までの悪行の報いを受ける』凄まじい展開に。好き放題やってきたツケを払う模様

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1: 海江田三郎 ★ 2016/02/08(月) 20:00:44.53 ID:CAP_USER*.net

http://this.kiji.is/69349696002752514?c=39546741839462401

 高市早苗総務相は8日の衆院予算委員会で、放送局が「政治的に公平であること」と定めた放送法の違反を繰り返した場合、電波法に基づき電波停止を命じる可能性に言及した。「行政が何度要請しても、全く改善しない放送局に何の対応もしないとは約束できない。将来にわたり可能性が全くないとは言えない」と述べた。

 民主党の奥野総一郎氏が、安倍政権に批判的とされる看板キャスターの番組降板が相次いでいると指摘した上で「電波停止が起こり得るのではないか」と質問したのに対して答えた。

 高市氏は、放送法について「単なる倫理規定ではなく法規範性を持つ」と強調した。



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