英BBCの解説者が『韓国への愛がない辛辣評価』を下した模様。ある意味当然!と日本側納得

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1:荒波φ ★ :2018/06/21(木) 09:56:34.18 ID:CAP_USER

英国公営放送BBCでサッカージャーナリストとして活動中のマーク・ローレンス氏が2018ロシアワールドカップ(W杯)組別リーグ第2戦で韓国はメキシコに負けると予想した。

ローレンス氏は20日(日本時間)、「メキシコはドイツとの試合で強靭な姿を見せつけた。反面、韓国は残念だった」としながら韓国の0-1敗北を予想した。

続いて「メキシコはドイツ戦で、準備した通りの完ぺきな試合運びで世界チャンピオンを追い詰めた」としながら「反面、韓国は残念だった。良くないスタートから雰囲気を変えるには威嚇的でなければならない」と強調した。

申台龍(シン・テヨン)監督が率いる韓国代表チームは、24日午前0時(日本時間)、ロストフ・アリーナでメキシコを相手に2018国際サッカー連盟(FIFA)W杯ロシア大会組別予選F組第2戦に臨む。


2018年06月21日07時14分 [中央日報日本語版]
http://japanese.joins.com/article/464/242464.html?servcode=600§code=640&cloc=jp|main|top_news



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小西洋之の安倍批判が『政治と関係ない罵倒に成り果てて』完全なギャグの領域に突入。周囲はドン引きしている

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1:名無しさん@涙目です。(北海道) [US]:2018/06/21(木) 07:47:50.27 ID:IdndtbmO0 BE:882533725-PLT(14141)


小西ひろゆき (参議院議員)
認証済みアカウント @konishihiroyuki

小西ひろゆき (参議院議員)さんが安倍晋三をリツイートしました

昨日の試合後の大迫選手のインタビューは男から見ても惚れ惚れするようなカッコ良さだった。まさに半端なかった。
今日初めて、安倍総理のユニフォーム姿を見て、その内面から吹き出しているギャップに驚いた。本物と偽物。
安倍総理が着ると肩の三重線が全く別の制服にすら見えてしまう。罪深いことだ。
https://twitter.com/konishihiroyuki/status/1009429533965967360



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文在寅の失策で『韓国が今後3年で焼け野原になる』のが確定した模様。なけなしの技術が海外に流出

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1:ガラケー記者 ★:2018/06/20(水) 23:15:30.59 ID:CAP_USER

海外生産設備を拡大する中小・中堅企業が目に見えて増えている。急激な最低賃金引き上げに労働時間短縮が重なり人件費負担が天井知らずに増え続けているためだ。

忠清南道牙山(チュンチョンナムド・アサン)にあるケーブルメーカーのファイル電子は、牙山工場の生産設備を減らして中国山東省地域の設備投資を増やすことを検討している。この会社の従業員数は300人未満で、7月から施行される週68時間から52時間の労働時間短縮対象ではない。従業員300人未満の中小企業は労働時間短縮を2021年7月まで段階的に適用できるためだ。ファイル電子がいまから海外投資を悩む理由は労働時間短縮制度に事前に備えるためだ。この会社は週52時間制度が施行されれば現在12時間夜昼交代勤務体制を8時間3交代などに変えなければならない。このため最小30%の人材を追加雇用しなければならない。ファイル電子のユン・チャンヒョク社長は「周辺の中小企業の最高経営責任者(CEO)はほとんどが今後3年間着実に準備して海外に出て行くことを考えている。損失を出して工場を運営することはできないではないか」と問い返した。

業界では「技術力を持つ中小・中堅企業が優先的に海外に出て行く準備をしている」という話も出ている。自動車用金型などを製造するA社は現代・起亜自動車だけでなくドイツのBMWやフォルクスワーゲンなど海外の自動車メーカーに納品する中堅企業だ。この会社は今年最低賃金が引き上げられ労働時間が短縮されれば100億ウォン台の営業利益が半分になると懸念する。同社の副社長は「中国の労働者の賃金は韓国の5分の1、ベトナムは100分の7水準にすぎないが1人当たり生産性はむしろ韓国より高い。労働時間短縮を契機に韓国工場の半分ほどを海外に移す案を深く検討している」と打ち明けた。

2次・3次協力会社は大企業または1次協力会社が最低賃金引き上げと労働時間短縮で増える人件費を協力会社に転嫁するかも知れないという不安も感じている。海外市場で海外企業と激しく競争している家電、自動車、IT分野の中小企業がこうした不安を感じているという。ある大企業CEOは「大企業は韓国企業だけでなく海外企業からも部品を供給できる供給網を備えている。最近の一連の労働政策が韓国国内の雇用を減らす結果を招く可能性がある」と話している。

韓国経済新聞/中央日報日本語版
2018年06月20日09時35分
http://japanese.joins.com/article/433/242433.html?servcode=300§code=300



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菅長官を攻めた新聞記者が『自分達の印象操作に自分で騙される』喜劇が発生。森友と加計の区別がつかず

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1:(^ェ^) ★:2018/06/20(水) 17:38:06.86 ID:CAP_USER9


Mi2
@YES777777777
【森友?】東京新聞・望月衣塑子「森友ですが、加計理事長の会見ですけど2時間前に突然告知し地元の記者クラブ以外、記者を参加させず短時間で終わってる」菅義偉官房長官「政府としてコメントすべきじゃない」
加計学園の質問してるのに最初に『森友ですが』とかイミフ。相変わらず安定の…以下略。
https://twitter.com/YES777777777/status/1009338232717234176



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追い詰められた中国が『米国人を人質にして恫喝する』最悪の情勢に。米国に喧嘩を売っている模様

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1:名無しさん@涙目です。(テレビ大阪) [EU]:2018/06/20(水) 23:21:59.66 ID:wtnjYVjb0 BE:697145802-PLT(15610)

中国、米国籍中国人の出国を禁止「人質」に=米メディア
http://www.epochtimes.jp/2018/06/34120.html

 中国当局はこのほど、中国国内に滞在する中国系米国人の数人に対して、出国を禁止した。中国は、海外に逃亡した汚職官僚を帰国させるため、外国国籍を持つ親族を「人質」として拘禁したとみられる。米メディア・デイリービーストが18日報じた。

 報道によると、中国当局は過去2年間に少なくとも20人の米国人に対して、中国国内に留まるよう強いた。中国当局は、その一部の人を「人質」にすることで、米国にいる親族が中国に帰国し当局の取り調べを受けるよう圧力をかけている。

 中国人権問題に詳しい専門家は、米国人への出国禁止は「中国当局が、米政府に圧力をかけるための新なた手法だ」と指摘した。

 中国公安部は2014年に海外逃亡の汚職官僚を対象に「猟狐行動(キツネ狩り)」を展開した。一部の報道では、公安部が派遣した諜報員らは、ビジネスや旅行目的の査証(ビザ)を通じて米国に入り、逃亡した党員らを探し出している。

 トランプ政権は、米国人の「出国禁止」について、中国に反発した。2017年10月にワシントンDCで開かれた米中間の司法およびネットの安全問題に関する対話で、米政府は中国に対して、米国人3人の出国禁止を解除するよう求めた。3人のうち、1人は妊婦だという。

 中国は14年末に「猟狐行動」を終了させたとしているが、実際にはまだ続いているとみられる。

 中国と米国の間には、犯罪人引き渡しに関する条約を締結していない。米国側が「犯罪人」を中国に引き渡すことに慎重であることが原因だ。特に「猟狐行動」の対象とされる経済犯罪容疑者。人権団体は、中国当局が海外にいる反体制活動家を「経済犯罪者」にでっち上げ、中国国内に連行しようとしていると懸念している。

 中国で犯罪をしていない米国人が、中国当局に長期間に拘禁された場合、米政府は外交ルートを通じて、解放を求めていくとみられる。米専門家は、「米国人に対して、中国から出るのを禁止したことは、根本的に政治問題である」との見方を示した。



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