科学技術

”日本製SS520の失敗”に『韓国人が歯噛みする』ある意味で悲惨な状態に。韓国は辺境の地で永遠にかやの外だ

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/01/16(月) 14:38:29.16 ID:CAP_USER.net

2017年1月15日、韓国・毎日経済は、日本の宇宙航空研究開発機構(JAXA)が世界最小のロケットを打ち上げたが、機体からのデータ受信が正常に行われず失敗に終わったことを伝えた。

日本メディアによると、JAXAは15日の午前8時33分、鹿児島県起肝付町の内之浦宇宙空間観測所から「SS520」4号機を打ち上げた。しかし、第1段ロケットの燃焼が終わった後、機体の状態を示すデータの受信に異常が生じ、2段ロケット点火を中止した。機体は近くの内之浦南東側の海上に落下したことが確認された。

今回打ち上げられたロケットは全長約9.5メートル、直径約50センチで、JAXAが主力とする「H2A」ロケットの5分の1程度の全長で、衛星を搭載したロケットの中では世界最小となる。ここに搭載された超小型衛星「TRICOM1」は東京大学が開発したもので、縦横約10センチ、高さ35センチ、重さ3キロだ。「TRICOM1」は地球の周りを楕円軌道で周回し、地表の撮影やデータ通信を行う予定だった。

この報道に、韓国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。

「日本は液体燃料でも固体燃料でもロケットを打ち上げる技術持っている。これをミサイル技術の開発と呼ばないのはどういうことだ」
「衛星を口実にしたミサイルの発射試験ではないのか?」
「長距離ミサイル実験だな」

「科学技術分野では韓国は辺境の地で永遠にかやの外だ」
「韓国は何をしているんだ」
「日本は打ち上げするところまでは行った。我々には何もできないのに…」

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20170116/Recordchina_20170116024.html



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開園半年の上海ディズニーランドが『危険すぎる光景を爆誕させ』利用客の背筋が凍りつく。まともな対策は取らない模様

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/01/15(日) 20:37:35.54 ID:CAP_USER.net

2017年1月12日、北京商報によると、オープンから半年を迎えた中国の上海ディズニーランドで、園内のアトラクションで故障が頻発し、園側の対応に利用者から不満の声が上がっている。

10日夜にはアトラクションの一つで突然故障が発生。乗っていた客の一部が約30分にわたって空中に宙づり状態となった。稼働中に突然照明が真っ暗になって停止。宙づりになったすべての客が地面に降りたのは約30分後だった。

これに対し、園側は故障の原因を公開せず、「1月10日夜、園内の一部のアトラクションで短時間、稼働が停止した。影響を受けた利用者の皆様には深く謝罪する。現場の従業員は利用者に相応のサービスと支援を行う」と表明、アトラクションの稼働を再開した。

園側は宙づりになった客らに対し、1人1枚「スピード利用券」を配布。今回の事故の「補償」とした。しかし、一部の客はネットで「対応に失望した」などと書き込んでいる。上海ディズニーランドではこれまでにも故障がたびたび起きているが、詳しい原因などを明らかにしないことが多いという。


Record china 配信日時:2017年1月14日(翻訳・編集/大宮)
http://www.recordchina.co.jp/a160872.html
http://img.recordchina.co.jp/thumbs/m720/201701/201701_CFP497349928.jpg



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”韓国式の道路工事”が『想像を絶する悲惨な光景』を爆誕させ世界が仰天。ありえない事実が次々に浮上

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1:ロンメル銭湯兵 ★@\(^o^)/:2017/01/11(水) 20:14:29.60 ID:CAP_USER.net

(資料画像)
http://img.recordchina.co.jp/thumbs/m720/201701/20170111-03573415.jpg

2017年1月10日、韓国・JTBCによると、韓国・江原道鉄原郡の道路工事現場で対戦車地雷が爆発し、ダンプトラックの運転手が死亡した事件で、現場では事故が起きる数日前から何度も地雷が発見されていたにもかかわらず、工事が強行されていたことが明らかとなった。

江原道鉄原郡の道路工事現場は「地雷峠」と呼ばれるほど、地雷が多く発見される場所。民間の専門家が地雷探査棒で探索したところ、約10分で対戦車地雷2個に対人地雷、足首地雷まで見つかったという。そのため、工事着工を前に、鉄原郡庁から要請を受けた軍が昨年4月から10月まで地雷除去作業を行った。しかし、着工から1カ月も経たない昨年11月30日、作業中のダンプトラックが対戦車地雷を踏み爆発。運転手の男性(41)は即死した。

その後、道路工事をするには最大9メートルまで地面を掘る必要があるにもかかわらず、軍の地雷探査は深さ1メートルまでしか行われていなかったことが分かった。さらに、事故の前日や当日午前には工事現場で対戦車地雷が相次いで発見されていたが、工事は中断されなかった。通報を受けた軍が地雷を回収した後に何の措置も取らなかったため、鉄原郡は地雷が発見された事実すら知らなかったという。

現在も工事現場には小さな警告文が貼られているだけで、特別な安全措置は取られていないという。


この報道に、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せた。

「韓国は、マニュアル通りに働き、信号を守る人を“融通の利かないバカ”扱いするおかしな国」
「これが韓国の現実。セウォル号沈没の時から何も変わっていない。韓国社会全体が安全不感症にかかっている」
「また安全不感症による犠牲者が出てしまった」

「地雷があっても小さな警告文が貼ってあるだけで、民間人が自由に出入りできる場所は多い…」
「地雷畑なのに工事を強行?国民の命を何だと思っている?」

「パク大統領が作り上げた韓国社会は、安全に対する意識が北朝鮮と同レベル」
「分断国家として生きる韓国の現実。そんなものを設置しなくても暮らしていける安全な国になってほしい」

「これが国か?今年の目標は“移民”に決めた」
「情けない。いつまでこんなニュースを見なければならないのか」
「そんな場所に道路を造ろうとしていること自体がおかしい」

(翻訳・編集/堂本)

レコードチャイナ 2017年1月11日(水) 18時20分
http://www.recordchina.co.jp/a160684.html

関連スレ
【韓国】地雷で右脚を失っても、補償金はたったの80万円! 韓国「兵役義務」の厳しい現実[12/10] [@\(^o^)/]©2ch.net
http://mint.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1481366191/



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”慶州地震の調査”で『韓国の技術的限界が露呈して』関係者が顔面蒼白に。日本に助けを求める声が高まる

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1:荒波φ ★@\(^o^)/:2017/01/05(木) 11:13:37.74 ID:CAP_USER.net

2016年9月、韓国南東部の慶尚北道慶州市付近を震源とする最大マグニチュード(M)5.8の強い地震が起き、500回以上の余震も発生したが、韓国地質資源研究院はこの地震の震源断層を探せなかったことが4日、分かった。

どの断層が原因だったかを把握してこそ、この先起きる地震の規模を予測し、安全対策を立てられるが、韓国の技術力ではそれが不可能なのではと懸念されている。このため、日本など地震研究の進んだ国との協力が急がれるとの声も出ている。

地質資源研究院はこの日、昨年9月の地震発生直後から3カ月間、研究員20人余りで震央一帯を精密調査したものの、地震の原因となった震源断層を見つけられなかったと明らかにした。

同院が現場調査を行ったのは、地震の発生地点がすでに知られている梁山断層やモリャン断層ではなく、二つの断層の間だったためだ。これは、確認済みの断層から枝分かれした分岐断層がある、または全く知られていない別の断層があることを意味する。

地質資源研究院のシン・ジンス国土地質研究本部長は「地下の断層の長さを把握してこそ、応力(断層に蓄積された力)の規模を推定できる。この応力の大きさがその断層で起こり得る地震の最大規模を決める」と説明した。

同院はまず、地表面が裂けた部分を探す地質調査、地下水の水位変化を調べる調査を行ったが、新たな断層を見つけられなかった。

11月半ばからの1カ月間は物理探査を行った。地震が起きた地域の近隣で火薬を爆発させ、伝播する振動をセンサーで測定して地下の構造を再構成する探査だ。だが、現段階で最も正確な断層調査方法とされている物理探査でも、これといった成果を得られなかったという。

同院は、技術的な限界から調査に失敗したとみられている。

韓国の地質学界や気象庁は慶州地震の震源の深さを15キロと判断しているが、地質資源研究院の物理探査技術では地下2キロまでしか把握できない。

延世大学のホン・テギョン教授(地球システム科学科)は「できるだけ早く断層を探してこそ、地震に備えられる」と述べ、海外の技術を導入する必要性を指摘した。

地質資源研究院は今年から3年間、研究員60人を投入して追加の精密調査を行う計画を立てたが、まだ調査方法さえ決められずにいる。

地中に穴を掘るボーリング調査が最も確実ではあるものの、100メートル掘るのに1億ウォン(約1000万円)かかるため、地表から15キロ下にある断層まで掘るのは事実上、不可能だ。

ある程度ボーリングを行った後に物理探査をしたり、別の探査機器を使ったりする方法もあるが、これも韓国の経験不足で難しい。

地質資源研究院によると、慶州や浦項、盈徳一帯の断層を調査するだけで約5年、全国の断層を全て調査するには20年ほどかかる見通しだという。


2017/01/05 10:52
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/01/05/2017010501132.html



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韓国企業が『自社の技術力に”凄まじい自信”を抱き』日米を凌駕寸前だと確信中。中国相手には完勝を宣言

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1:すらいむ ★@\(^o^)/:2017/01/05(木) 15:57:21.30 ID:CAP_USER.net

「韓国中小企業の核心技術、日本よりも1年半遅れている」

韓国中小企業の核心技術が日本よりも1年半以上遅れていると評価された。

4日、韓国中小企業庁と中小企業中央会が共同発刊した「2016中小企業技術統計調査報告書(2015年基準)」によると、中小企業は保有中の8大主要技術の平均水準が主な先進国よりも遅れている自評した。

 8大主要技術は▼機械素材▼電気および電子▼情報通信▼化学▼バイオおよび医療▼エネルギーおよび資源▼知識サービス▼セラミック--だ。

韓国中小企業は、技術格差の開きが米国の場合1.8年、日本1.6年、ドイツ1.5年ほどだとみている。

 ただし、中国の場合は韓国が3.1年「進んでいる」と評価した。

一方、自社の保有技術が米国より「進んでいる」と答えた比率は8.0%で、日本やドイツよりもやや進んでいるとした回答はそれぞれ7.5%、8.5%だった。

 中国より優れているとする回答は86.8%だった。

 「進んでいる」と答えた比率が最も高い分野はセラミックで、「遅れている」との回答が最も多かった分野は米国の場合は情報通信、日本はエネルギーおよび資源、ドイツは機械素材だった。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

中央日報 2017年01月05日06時45分
http://japanese.joins.com/article/306/224306.html



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”韓国製の画期的ガードレール”が『自殺級の危険な代物』だと日本側からツッコミ殺到。パクリ疑惑すら浮上した模様

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/01/05(木) 20:27:36.80 ID:CAP_USER.net

2017年1月5日、韓国で開発されたローラー付きのガードレールが世界で注目を集めている。

韓国の「ETI」は、回転する多数のローラーによって猛スピードでぶつかった車の衝撃を横に受け流すことができるという新発想のガードレールを開発した。

同社が発表した実験映像では、大型のトラックやバスもガードレールを突き破ることなく、道路側に跳ね返ってバランスを立て直した。車両の転落などによる二次被害を防止する効果が期待されている。

この映像に、世界のネットユーザーからは「素晴らしいアイデア」「これがあればカーブの道も安心して運転できる」「すぐに中国がパクるだろう」「後ろの車にとっては危険かも」などのコメントが寄せられている。


Record china 配信日時:2017年1月5日(翻訳・編集/堂本)
http://www.recordchina.co.jp/a159016.html



20161227-05871602


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中国高速鉄道が『PM2.5で”無残極まる光景”を爆誕させ』世界が仰天。安全性を不安視する声が殺到

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/01/05(木) 20:07:03.04 ID:CAP_USER.net

2017年1月3日、チャイナフォトプレスが“全身ほこりまみれ”になった高速鉄道車両の画像を紹介した。

本来、白く塗装された車体が目を引く中国の高速鉄道車両だが、2日に北京南駅に到着した上海発の列車は黒っぽい汚れが全体に付着。この列車は途中、重度のスモッグに見舞われた華東、華北エリアを経由して来たが、雨水で汚れを落とす機会はなかったという。

同メディアによると、時速200キロ以上で走行する列車同士がすれ違う際に生じる空気圧で強い気流が発生し、これによって大気中の微小物質が車体に付着するという。


Record china 配信日時:2017年1月5日(翻訳・編集/野谷)
http://www.recordchina.co.jp/a159964.html

20170104-04672587
20170104-04672586


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中国の最新技術が『日本を完全に”屈服”させる』凄まじい成果を達成。多数の分野で日本を圧倒し始めた

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/01/04(水) 12:25:39.10 ID:CAP_USER.net

http://news.searchina.net/id/1626399?page=1

 中国は近年、特定の分野で著しく技術力を高めている。例えば宇宙分野では、すでに有人宇宙飛行を成功させているほか、スパコン分野では計算速度の世界ランキング「TOP500」で中国製スパコンが4年連続で1位を独占し続けている。

 目覚ましい成長を遂げる中国の技術力について、中国メディアの今日頭条はこのほど、中国には「日本も屈服せざるを得ない技術力を持つ分野」が複数あると主張する記事を掲載した。

 記事は「日本も屈服せざるを得ない技術力を持つ分野」の1つ目について、まず「3Dプリンター」を挙げた。3Dプリンターはこれまでの製造業を一変させる可能性を持つ機器であり、「自動車や宇宙開発、医療などさまざまな分野に応用できる技術」であると紹介、すでに家屋などを3Dプリンターで製造することに成功している中国の技術は日本を上回っていると主張した。

 さらに、量子通信に関する技術も日本を上回ると主張した。中国は2016年8月16日に世界初となる量子通信衛星「墨子号」の打ち上げに成功しているが、この量子通信衛星は盗聴が不可能とされている。「墨子号」に対しては「各国は量子衛星の研究開発を競い合っているが、現在のところ中国は競争の勝者」との指摘があるのも事実であり、確かに同分野では中国が日本をリードしていると言えよう。

 また記事は、核融合に関する技術でも「中国は日本も屈服せざるを得ない技術力を持つ」と主張。現在、日本や中国など7カ国が共同で「国際熱核融合実験炉」で核融合の研究を行っているが、中国は2016年1月末に自国の実験装置で、4900万度という超高温のパルスプラズマ放電を102秒持続させることに成功しており、これは「世界最長」となり、同分野でも中国が高い技術力を持つのは間違いないと言える。

 記事が紹介しているとおり、中国は特定の分野で著しく技術力を高めており、身近にある「安かろう悪かろう」というイメージはすべての中国製品に当てはまるものではなくなっていることが分かる。



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中国製高級車「紅旗」の『褒めるべき点のない使い心地』を購入者が吐露。色々な意味でダメダメな模様

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/01/03(火) 17:51:26.79 ID:CAP_USER.net

中国には第一汽車という自動車メーカーがあるが、このメーカーの「紅旗(ホンチー)」は中国の高級車ブランドとして認知されている。紅旗は1958年、当時の中国の最高指導者である毛沢東氏の国産自動車開発へのこだわりから生まれた車だ。

中国では「愛国」が叫ばれ、日系車を購入する中国人は時に「売国奴」扱いされることもあるが、それでも中国で紅旗を買う消費者は多くはないようだ。中国メディアの今日頭条はこのほど、「中国人はみな愛国心があるはずなのに、それならなぜ紅旗を買わないのか?」という問いを提起し、中国ネットユーザーたちが議論を交わしている。

この問いに対して、最も多くの支持を集めたのは、紅旗の「H7 2.0T」のオーナーである中国ネットユーザーからの回答だ。H7はトヨタ・クラウンのプラットフォームを使用したモデルで、内装には黒の本革が使用されており、アウディやBMWなどドイツの高級車ブランドに対抗することを期待され、世に送り出されたモデルだ。

記事によれば、H7のオーナーである中国ネットユーザーは、「紅旗製の2.0Lターボは動力不足だと感じるし、エアコンの吹き出し口から異常な音がするし、バックモニターの反応は遅いし、カーナビは基本的に使えないし、維持費は高いし、それ以外の点についてもまあまあという程度」と回答。
 
さらに同ユーザーは「H7の2013年モデルの故障は恐ろしいほどに多い」と説明。2015年モデルにおいては故障の数はかなり改善されたと指摘したが、このネットユーザーは紅旗を買う中国人が多くない理由は信頼性の低さにあるという見方を示した。

このコメントが多くの支持を得ていることから、中国人消費者は「いくら愛国心があっても、信頼性が低く、ほかより優れているわけではない車は買えない」ということなのだろう。

サーチナ (編集担当:村山健二)
http://news.searchina.net/id/1626349?page=1



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韓国議会が『日本企業を徹底的に公共事業から排除する』を発議した模様。賠償を拒否する日本企業に苛立つ

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1:蚯蚓φ ★@\(^o^)/:2017/01/02(月) 22:43:27.46 ID:CAP_USER.net

韓国の地方自治体・教育機関などによる戦犯企業と随意契約の締結を制限する「地方自治体を当事者とする契約に関する法律一部改正法律案」が12月29日に発議された。

同改正案は地方自治体および教育機関の随意契約制限対象者に我が国に謝罪および補償をしなかった戦犯企業が投資して設立した外国人投資法人を追加する内容を含む。日本の戦犯企業を狙った措置だ。

改正案を代表発議した共に民主党キム・ジョンウ議員は「まだ我が国にのみ謝罪と補償をせず、真心に充ちた反省の兆しもない戦犯企業について厳格な基準が必要だ」と明らかにした。

ホン・インギ記者

ソース:メディア・ホワイ(韓国語) 戦犯企業地方自治体随意契約制限する法律案発議
http://www.mediawhy.com/news/articleView.html?idxno=68552



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