科学技術

『韓国製は全ての面で日本製に劣る』と外国人が”無慈悲な評価”を下す。韓国製の価格は中国製より安い

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1:蚯蚓φ ★:2018/01/23(火) 20:34:51.02 ID:CAP_USER

サムスン電子・LG電子・現代自動車などで技術と品質は高まったが、全般的に韓国産製品のイメージが相変らず明確でないとの海外消費者評価が出た。日本産は相変らず「技術力」、中国産は「価格」に比べて韓国産は位置づけが多少曖昧だと指摘される。

中小企業中央会は昨年12月7~15日、米国、中国、ベトナムの20~50代消費者400人ずつ合計1200人に「韓国製品の海外消費者認識調査」をした結果、韓国産製品のイメージ向上が至急だと22日明らかにした。

ヨーロッパ製品は「グローバル」、中国製品は「価格」、日本製品は「技術力」等が確固たる優位を得た。韓国産はデザイン、価格などが比較的好評だが、技術力、高級性などの項目は相対的に低く評価された。

韓国産が価格はもちろん、使用の利便性などで中国産より遅れをとった。米国消費者は韓国産製品がほとんどすべての面で日本産より劣ると答えた。特に技術力、スマートさ、革新性、デザインで日本産より20パーセント以上低かった。

米国市場で韓国産製品の価格は中国産より10%以上低かった(中国55%、韓国36%)。韓国産の購買経験と今後の購買意向を訊ねると、回答者らは概して電子製品の購買経験があって信頼度は高いと答えた。中国・ベトナムでは韓国産食品と化粧品の購買指向が比較的高かった。

イ・ウォンソプ中小企業中央会会員支援本部長は「韓国産には明確なイメージがなく、相当部分でイメージが重なる中国産が急速に韓国産を追撃している」として「明瞭な製品イメージ構築とブランド開発が必要だ」と話した。

チョン・ビョンヨク記者

ソース:京郷新聞(韓国語) [危機の「メード・イン・コリア」]海外消費者「韓国産浮び上がるのがない」
http://biz.khan.co.kr/khan_art_view.html?artid=201801222146015&code=920501



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中国「天宮1号」が『北海道南部と東北に落下する』最悪の可能性が浮上。既にコントロールを失っている模様

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1:ニライカナイφ ★:2018/01/23(火) 23:31:54.50 ID:CAP_USER9

◆CHINA初の無人宇宙実験室 北海道南部、東北「3月落下可能性高い」 すでに制御不能か 中国は反論

中国が独自の有人宇宙ステーション建設に向けて打ち上げた初の無人宇宙実験室「天宮1号」が今年3月ごろ地球に落下する見通しだ。欧米の専門家はすでに制御不能となっていると分析し、有害物質の付着した破片が人口密集地域に落下する可能性も指摘するが、中国側は「制御下にあり南太平洋に落下させる」と反論。双方の主張は真っ向から対立している。

「わが国は天宮1号の監視とコントロールを継続しており、今年前半に落下させる」「大気圏に突入後、燃え残った残骸は指定海域に落下させるので地上への被害は発生しない」

中国の宇宙開発を担う国有企業「中国航天科技集団」で空間実験室システムの総責任者を務める朱樅鵬氏は1月上旬、中国紙・科技日報にこう語り、天宮1号が制御を失っているとする欧米メディアの報道を打ち消した。2011年9月に打ち上げられた天宮1号は、中国が22年前後の完成を目指す宇宙ステーションの原型だ。

打ち上げ時の重量は8500キロで高さは10・5メートル、主要部分の直径は3・4メートル。無人宇宙船「神舟8号」や有人宇宙船「同9号」「10号」とのドッキング実験に成功し、後継の「天宮2号」が打ち上げられる半年前の16年3月にその任務を終えた。

当初の高度は約350キロ前後だったが、中国有人宇宙プロジェクト弁公室によると昨年12月31日から1月7日までの平均高度は281・3キロ。「体勢は安定し形状に異常は発生していない」とされるが、徐々に高度を失っている。

軌道を回る宇宙ステーションなどは退役後、地上からの制御によって南太平洋の深海エリアに落下させるのが国際的な慣行とされる。宇宙開発の専門家、●(=まだれに龍)之浩氏は科技日報に対し、天宮1号も「適切な位置、角度、体勢」の下で落下させると説明。具体的には落下時に方向を転換して「後退」の状態になり、逆推進力により軌道離脱を行うという。

綿密な計算に基づき、正確にピンポイントで南太平洋上に落下させるというわけだが、欧米の専門家の見方は違うようだ。米政府と宇宙事業を展開している非営利団体「エアロスペース・コーポレーション」のサイトは、朱氏が「制御維持」を主張した後の今月10日に更新した記事で、こう主張している。

「これは制御された再突入ではなさそうだ。公式な発表はないが天宮1号のコントロールは失われており、再突入までに制御が復活することもないとみられる」

大型の宇宙ステーションなどが大気圏に再突入する場合、落下地点を制御するのが通例だ。
だが、同サイトが米国防総省戦略軍統合宇宙運用センターのデータを分析したところ、最後に軌道の高度調整が行われたのは15年12月と判明した。米国の専門家は天宮1号が当初計画を変更して後継機の予備とするため長期間温存され、その結果、「燃料が尽きてコントロールを失った」との見方を米メディアに語っている。

同サイトは天宮1号が3月中旬から下旬にかけて大気圏に突入すると予測し、「再突入時に少量の破片が燃え残り、数百キロの範囲にわたって地表に落下する可能性がある」と指摘。残骸が落下する可能性が「比較的高い」「比較的低い」「まったくない」3つのエリアに分類した世界地図を公表した。

日本列島は北海道南部と東北地方が「落下する可能性が比較的高い」エリアに含まれ、それより南側が「可能性が比較的低い」エリアとなっている。破片が人間を直撃したり、建物に深刻な被害を与える可能性は非常に低いと同サイトは指摘する。一方で、残骸には腐食性液体で毒性の強いヒドラジンが残留している可能性もあり、残骸を触ったり、排出される気体を吸い込んだりしてはならないとも警告した。

解説図: http://www.sankei.com/images/news/180123/prm1801230004-p1.jpg

▼記事を一部引用しました。全文はソースでご覧下さい

産経ニュース 2018.1.23 08:00
http://www.sankei.com/premium/news/180123/prm1801230004-n1.html
http://www.sankei.com/premium/news/180123/prm1801230004-n2.html
http://www.sankei.com/premium/news/180123/prm1801230004-n3.html



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韓国アシアナ航空が『原則無視による衝突事故』を起こして世界が騒然。中国系企業からもダメ出しを喰らう

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1:薬師神 ★:2018/01/22(月) 14:16:48.69 ID:CAP_USER

2018年1月21日、韓国の金浦空港で、乗客らが搭乗中のアシアナ航空機が動き出し、機体のエンジンカバーと搭乗用階段が衝突する事故が発生した。韓国・ソウル京郷などが伝えた。

アシアナ航空の関係者によると、事故は20日午後7時20分に金浦空港を出発し、済州に向かう予定だったOZ8993便で発生した。航空機のタイヤストッパーが外れていたことが原因だという。

事故当時、搭乗用階段にいた乗客らにけがはなかったものの、安全点検のために欠航となり、乗客266人に影響が出た。しかし、アシアナ航空は今回の事故について「大したことではない」との立場を示している。同社は「乗客の搭乗前に航空機のタイヤストッパーを外すことはよくある」と説明し、「大きな事故ではないが、発生原因を調査する」とした。

一方、航空機体開発会社関係者は「今回の事故は機体の欠陥ではないが、機長と滑走路との間の伝達ミスを迅速に把握できなかった点は安全の面で問題がある。機体が小さい場合、翼のエンジン部分に物理的衝撃が加わると飛行時の高圧に耐えられなくなる可能性もある」と指摘している。ある中国系航空会社の機長も「乗客を全員乗せたという合図を確認してからタイヤストッパーを外すのが原則」としている。

大林大学のキム・ピルス教授は「乗客が搭乗していない、ドアが閉まっていない状態でタイヤストッパーを外すのは、最低でも3段階の安全点検を無視したことになる」とし、「滑走路でこうした安全不感症の事例が多発しているのではないだろうか」と懸念を示した。その上で「今回のことを単純な事故と考えてはならず、数百人の命を乗せて飛ぶ飛行機では、手続きを徹底的に守り、どんなに小さな誤作動も見逃してはならない」と述べた。

これについて、韓国のネットユーザーからは「乗客の搭乗中に飛行機が動くなんてあり得ない」「大事故が起きるところだった。安全不感症が深刻だ」「怖くてもう飛行機に乗れない」など、驚きの声が上がっている。その他、「ヘル朝鮮(地獄の韓国)だから可能なこと。下請け会社に全ての責任を押し付けて終わり」「このニュースが大きく取り上げられないヘル朝鮮社会がもっと恐ろしい」など批判的な声や、アシアナ航空について「本当に問題が多い」「事故が多いのに全く反省していないようだ」「客室乗務員が乗客にやけどを負わせる事故もあったよね?」などと懸念する声なども見られた。

写真はアシアナ航空機。
http://img.recordchina.co.jp/thumbs/m720/201801/20180122-058480276.jpg

http://www.recordchina.co.jp/b560588-s0-c30.html



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中国の異民族弾圧が『想像を絶する手法』を行使して世界が騒然。人権屋は見て見ぬふり

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1:薬師神 ★:2018/01/21(日) 02:04:48.26 ID:CAP_USER

中国が新疆ウイグル自治区西部にて、対象者が指定された「安全区域」から300m離れると当局に警告する顔認識システムをテスト中であることを、米Bloombergが報じています。
同地区は2014年に多数の死傷者を出す暴動が起きた後、多くの検問や警察署、監視カメラが設置され、監視システムの実験場になっているとのこと。

こうした動きは、中国の一般市民を監視してデータを集め、テロ行為を事前に予測するソフト開発努力の一環と伝えられています中国当局はイスラム過激派のテロを防止するためには、厳重な治安対策が必要だと主張してきました。

新疆ウイグル自治区では、約1000万人ものウイグル人に宗教上の自由を制限し、警察がパスポートを預かることで旅行を制約するといった措置を講じており、欧米諸国から「国際人権規約違反だ」として批判を集めています。同自治区の当局は、住民が市場に入ったり、燃料を購入したり、首都ウルムチのバスターミナルなどの場所を訪れるにあたり、顔のスキャンデータを提出するよう義務付けているとのこと。

こうした監視・警告システムを手がける技術グループは、レーダーや宇宙システムの構築経験を活用。一般市民の仕事や趣味、消費習慣などの行動データを照合してテロ行為を予測するという、SF映画『マイノリティ・リポート』のようなソフト開発の一部とされています。

大手情報会社IHS MarkitのアナリストJon Cropley氏によると、中国は全世界の監視カメラ市場のうち46%を、データ分析するディープラーニング用サーバーの4分の3を占めているとのこと。同国は2015年に国内の治安維持費として938億元(約16兆円)もの予算を発表しており、金額的にも「監視大国」になっているようです。

中国は2017年末の時点で全国に約1億7千万台ものCCTV(監視カメラ)を配置し、2020年までには4億台以上に増えるという予測もあります。高度に情報化が進んだ社会は、最もディストピアに近いのかもしれません。

http://o.aolcdn.com/hss/storage/midas/4406b6df37556211dad4d0420d99ab6c/206044955/CCTV.jpeg
http://japanese.engadget.com/2018/01/19/300m/



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韓国製のバイオ後続品を『日本企業が大々的に売り出す』最悪の情勢に。日本市場への進出が始まった模様

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1:たんぽぽ ★:2018/01/19(金) 19:08:55.40 ID:CAP_USER

http://japanese.yonhapnews.co.kr/relation/2018/01/19/0400000000AJP20180119003100882.HTML
2018/01/19 17:20

【ソウル聯合ニュース】韓国のLG化学は19日、関節リウマチ治療薬「エンブレル」のバイオ後続品(バイオシミラー)「LBEC0101」(開発コード名)が日本の厚生労働省の販売承認を受けたと明らかにした。

 日本でエンブレルのバイオ後続品として承認された医薬品は、LBEC0101が初めて。

 LG化学は2012年から日本の持田製薬と共同研究開発や現地販売における提携契約を締結し、日本市場への進出を準備してきた。

 販売承認により、LG化学が韓国内の工場で生産した製品を日本に供給し、持田製薬が提携先のあゆみ製薬と共同で販売する。LG化学によると、あゆみ製薬は関節リウマチ治療薬の販売に強みを持つ製薬会社だ。

 LG化学の関係者は「LBEC0101が日本で速やかにシェアを拡大できるよう、パートナー会社と緊密に協力したい」と述べた。



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『日本では御辞儀で全てが許されるらしい』と中国人が”研究機構の失態”を嘲笑。これがお辞儀の精神ですか?

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1:たんぽぽ ★:2018/01/19(金) 19:03:52.45 ID:CAP_USER

http://sp.recordchina.co.jp/news.php?id=559825

2018年1月19日、中国紙・環球時報が、日本の研究機構で無資格者によるX線測定装置の操作があった可能性があるとして研究機構が謝罪したと伝えた。

東京都新宿区にある日本国立健康・栄養研究所で、昨年までの10年間に、研究所内の研究者が無資格であるにもかかわらず913人に対してX線装置による照射を行っていた可能性があるとして謝罪した。携わった研究者らは「違法だとは知らなかった」と話しているという。

これに対し、中国のネットユーザーから「これがお辞儀の精神ですか?」と昨年、中国のメディア流行語にもなった「匠の精神」に引っ掛けたコメントや、「(日本では)お辞儀をすればすべて良しということは知っている」「頭を下げて済むのなら法律は必要なのだろうか」「なんだか日本の企業ではとりあえず頭を下げておいて、最悪の場合、責任者が辞職すればすべて収まるような気がする」という意見も。また、「ひと目でフェイクニュースだと分かる。日本人は何事も真面目で慎重で誠実なんだ。こんなことが起きるわけがない」というユーザーもいたが、頻発した日本企業によるデータ改ざんや不正問題を絡めて皮肉っているようだ。

一方で、「公に謝罪するというのは良いことだ」「明らかになっただけでもいいんじゃないか?あとどれだけ隠されていることか」「他人のことを笑えないだろ。これこそ真の法治社会だ」と、評価するコメントもあった。



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中国の超大型環境マシンが『本末転倒すぎる無意味な代物』で世界が騒然。根本的に間違っている模様

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1:薬師神 ★:2018/01/18(木) 22:27:59.92 ID:CAP_USER

重度の大気汚染に苦しめられている中国で、対策として「世界最大の空気清浄機」が建設されたことがわかりました。現在は試験運用中のようですが、すでにここ数カ月で周辺の大気汚染を改善する効果を上げているとのこと。

陝西省西安市に作られたのは「世界最大の空気清浄機」だという、高さ100mのタワー。西安では暖房の燃料の多くが石炭であるため、冬になると重度の大気汚染が起きることが続いており、対策が求められていました。

タワーを作ったのは中国科学アカデミー・地球環境研究所。仕組みとしては、汚染された大気を吸い込んで温室に入れ、太陽エネルギーで加熱。熱風と化した大気を複数の浄化フィルターを通した上でタワーから放出しているとのこと。

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責任者であるCao Junji氏によると、タワーは1000万立方メートル相当のきれいな空気を生み出しており、この数カ月で西安近郊の10平方キロメートルの地域で大気の質の改善が認められたとのこと。有害な微粒子として知られるPM2.5の数も平均して15%ほど減少しており、特に汚染のひどい日でも、スモッグを日常レベルにまで抑え込む効果が出ているとCao氏は語っています。

実際、タワーから1kmほど離れたところのレストランの店長によれば「この冬は明らかに大気汚染が改善された」とのこと。タワーから数百mのところにある陝西師範大学の学生も「大気の質が改善されていることに疑いはありません」と語りました。一方で、タワーから10km離れた学校の教師は「他の地域と状況は変わりません」と、タワーの恩恵を受けていないことを明かしました。

なお、西安に作られたこのタワーはあくまで試験用のもので、Cao氏らはこのタワーの大型版を中国全土に作ることを考えているとのこと。大型タワーは30平方キロメートルの範囲をカバーできるものになるそうです。

https://gigazine.net/news/20180117-world-biggest-air-purifier/



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韓国が建設した海外証券所が『大規模崩落を起こして』死傷者が続出。酷い有様になっている模様

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1:ばーど ★:2018/01/15(月) 14:55:31.95 ID:CAP_USER9

インドネシア・ジャカルタの証券取引所の建物内で大規模な崩落。内部にいた人に対して避難誘導が行われていると現地報道。

2018年1月15日14:49
https://newsdigest.jp/962



70:名無しさん@1周年:2018/01/16(火) 13:38:36.88 ID:pGh/guB10

韓国製で決定か。

インドネシアの建設事業の現状と韓国企業の進出事例
https://news.kotra.or.kr/user/globalBbs/kotranews/6/globalBbsDataView.do?setIdx=322&dataIdx=138721

主な完成された工事では、現代建設のJagorawi高速道路(1973年)、パレンバンSubanガス処理施設(2002年)、Batam空港拡張と、双竜建設のPlaza Indonesia complex(1997、2006年の拡張)、ジャカルタ証券取引所( 1997年)とバリインターコンチネンタルホテル、斗山重工業の西ジャワ州Cirebon 700MW火力発電所(2012年)などがある。



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韓国企業の致命的黒歴史が『日本企業の失態に改竄される』最悪の状況に。韓国が助けたことにされる

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1:蚯蚓φ ★:2018/01/11(木) 00:13:22.80 ID:CAP_USER

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今は違いますが過去、最も高いビルのタイトルを保有していた建物があります。マレーシアのランドマーク、ペトロナス・ツインタワーです。この建物にはおもしろいエピソードがあります。

当時、マレーシア総理マハティール・ビン・モハマドはマレーシアに最高層ビルを建設しようと計画したそうです。彼は安くて早く建物を完工するために一つ妙案を出しました。

当時、韓日両国間の民族感情を利用して一つのタワーは日本に、もう一つのタワーブリッジは韓国に工事をまかせたそうです。サムスンは35日遅く工事を始めることになりました。

普通、安全性を考慮すれば1階上げるのに一週間が必要とされますが、サムスンはセルフ・クライミング・フォーム工法で4.5日に一層を上げたそうです。その他にも多様な新技術を導入して建設しました。

しかし、1995年、韓国で三豊デパートが崩壊してマレーシアメディアはこれを強く非難し、マレーシア、英国監督官が工事現場を24時間撮影したそうです。しかし、本来、日本側が作ったタワーが25ミリ傾いて支障が発生したそうです。25ミリでもブリッジ建設位置では大きな誤差です。

韓国勤労者たちは自主的に休暇返上と情熱で世論をひっくり返したそうです。そうして工事を引き受けた企業ハザマと日本は自尊心が傷つきました。

その上、ブリッジ工事は難易度が高いと日本が入札もあきらめるほどでした。ブリッジ工事は韓国の極東建設が引き受けて成功させました。4~8階の違いが生じた段差が詰められて同じくらいになり、最後の尖塔工事は日本より一週間早く終わりました。

最後のコンクリート作業もやはり日本より2時間16分早く仕上げられたそうです。これを契機にサムスン物産は世界的企業の隊列に上ることになったそうです。

ソース:ディスパッチ(韓国語) 日本鼻っぱしらを押してしまったサムスンのビルディング建設エピソード(映像)
https://www.dispatch.co.kr/1077458



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中国沖のタンカー沈没が『人類史上最悪の大惨事』に発展した模様。日本への悪影響は不可避に

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1:ばーど ★:2018/01/15(月) 21:39:35.51 ID:CAP_USER9

中国東部の沖合で黒煙を上げて炎上するタンカー「サンチ」。中国交通運輸省提供(2018年1月14日撮影・公開

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【1月15日 AFP】中国沖で6日に貨物船と衝突・炎上し、14日に沈没したイラン企業所有の石油タンカー事故について、中国国営メディアは15日、現場海域で最大約130平方キロにわたって油が流出したと報じた。環境専門家らは、海洋生物に深刻な被害を与える恐れがあると警鐘を鳴らしている。

 事故ではタンカーの乗組員32人が行方不明となり、このうち3人が遺体となって発見された。

 中国の交通運輸省によると、タンカーから流出した油は現在も燃え続けているという。中国共産党機関紙の人民日報(People's Daily)は15日午後の時点で、現場を起点に長さ約18.5キロ、幅約7.4キロの範囲に油が広がっていると伝えた。

 沈没した同タンカーは、軽質原油13万6000トンを積載していた。

 米アラスカ州を拠点とする石油流出対策の専門家、リチャード・スタイナー(Richard Steiner)氏はAFPに対し、「1週間にわたって爆発・炎上が続いた船体の損傷を考慮すると、貨物倉や燃料油貯蔵タンクのうち無傷で残っているものはなく、従ってコンデンセート(超軽質原油)と燃料のすべてが流出したというのが私の推察だ」と語り、1回で海洋流出したコンデンセートの量としては史上最多と指摘している。

 仮に流出したのが積載量の20%だったとしても、1989年に発生したアラスカ沖で発生した石油タンカー「エクソン・バルディーズ(Exxon Valdez)号」の事故の際の原油流出量に匹敵する規模だという。

 スタイナー氏によると、過去に把握されているコンデンセートの海洋流出のほとんどは1トン未満であり、1000トン以上の流出事例は前代未聞だという。(c)AFP/Becky Davis

配信2018年1月15日 20:10
AFPBB News
http://www.afpbb.com/articles/-/3158628

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