中国

THAAD問題で韓国が『日本に露骨な八つ当たりを始め』恨みがましい眼を向ける。日本だけが利益を得る形だ

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1:蚯蚓φ ★@\(^o^)/:2017/06/26(月) 23:57:22.59 ID:CAP_USER.net

中国・韓国の観光客が旅行先を日本に変更
不振だった地方の百貨店まで活況

 26日午前、東京・中央区の銀座駅近くにある三越百貨店。買い物の後に免税手続きをする中国人・韓国人観光客が数十人、60平方メートルほどの免税コーナーに殺到していた。韓国人のキム・ジョンミンさん(27)は「早く免税手続きをして別の場所に行こうと思っていたのに、列が長くて20分以上も待った」と話した。この日午前11時から正午までの1時間に免税コーナーを訪れた観光客は300人以上。中国人と韓国人が3分の2を占めていた。

 終末高高度防衛ミサイル(THAAD)の韓国配備をめぐる中国の報復措置の余波で、韓国の観光市場が集中的に打撃を受けて観光客が激減する一方、日本はTHAADの「反射特需」に沸いている。
日本政府観光局によると、先月日本を訪れた外国人観光客は前年同月比21%増の229万4700人で過去最高を記録した。1-5月の累積観光客数も1141万700人で、過去最速ペースで1000万人を突破。この期間に韓国人観光客は282万7000人で前年同期比39%増、中国人観光客は269万4500人で前年同期比8%増となった。中国人は中国での韓流禁止令の影響で、韓国の代わりに日本や東南アジアに行き先を変更するケースが増え、韓国人も中国旅行を諦めて日本を選ぶケースが多くなっている。一方、今年4月に韓国を訪れた外国人観光客は107万5899人で前年同期比27%減となった。中国人観光客がこの時期に60%以上減少したのが最大の要因だ。

 訪日外国人観光客の増加に伴い、国内景気の低迷で苦しんでいた日本の流通業界も息を吹き返している。日本百貨店協会が先月発表した今年4月の百貨店業界の売り上げは前年同月比0.7%増の4527億円で、14か月ぶりにプラスに転じた。日本百貨店協会の関係者は「訪日外国人の消費が売り上げ全体の伸びをけん引している。東京だけでなく深刻な売り上げ不振にあえいでいた地方の百貨店にも明るい兆しが見え始めている」と話した。同月の免税店の売り上げも221億6000万円で過去最高を更新した。

 日本では、観光客の急増で「宿泊難」が新たな悩みとして浮上しているほどだ。ホテルも満室だったり価格が高すぎたりして、空港などで夜を明かす人が増えている。ガイドのペク・スンデさんは「今年の春から韓国人観光客が急増し、ここ数か月は休みなく働いている。良いホテルやレストランを確保するためにガイドの間で戦争になっているような形だ」と話した。

李恵云(イ・ヘウン)記者 , 東京= イ・ドンフィ特派員

ソース:朝鮮日報/朝鮮日報日本語版<中国の「韓国へのTHAAD報復」でホクホク顔の日本>
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/06/26/2017062602966.html



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『金属加工技術で日本には勝てない』と中国企業が”国際的な寡占”を嘆く。自主開発は到底不可能だ

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1:らむちゃん ★@\(^o^)/:2017/06/25(日) 10:06:16.69 ID:CAP_USER.net

配信先、サーチナ2017-06-25 08:12
http://news.searchina.net/id/1638446?page=1

 エンジンで発生する動力を活軸に伝えるなどの制御を行う変速機であるトランスミッションは自動車にとって絶対に欠かすことのできない重要な部品の1つだ。

日本の自動車産業の強さは各自動車メーカーの競争力のみならず、部品メーカーも高い競争力を持っていることが要因の1つだ。特に自動変速機(AT)市場では日本のアイシン・エィ・ダブリュが世界トップシェアを誇る。

中国メディアの今日頭条はこのほど、中国の自動車メーカーや部品メーカーはトランスミッションを自主開発するだけの技術力を持たないと伝え、日本メーカーのトランスミッションが中国車を支えていると指摘する記事を掲載した。

記事は、世界中を見渡してみても優れたトランスミッションを開発できる企業は日本やドイツなどに数えるほどしかないとし、世界の自動車市場でトランスミッションはごく少数の企業による寡占状態にあると紹介。特にATトランスミッションについては「中国メーカーは車を作るにあたって、少数の売り手のなかから選んで調達している」とし、自前でATトランスミッションを生産できる企業は中国にはないのが現状と論じた。

続けて、中国メーカーが自前でATトランスミッションを生産できないのは、生産するための精度の高い設備がないうえ、トランスミッションに使用する金属の加工技術もないためだと指摘。中国自動車市場は外資メーカーに市場の多くを奪われているのが現状だが、優れたトランスミッションを自前で生産できないことも、中国の自動車メーカーの発展におけるボトルネックとなっていると主張した。



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中国空母の建造秘話で『無自覚に”恐怖の実態”が暴露され』日本側が騒然。一体何人死んだんだ?と話題に

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/24(土) 16:14:40.89 ID:CAP_USER.net

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=182232&ph=0

2017年6月22日、多維網によると、中国中央電視台(CCTV)の番組「開講[口拉]」に、中国国産空母の孫光甦(スン・グワンスー)副総設計師が出演。空母建設秘話を明かした。

中国の空母・遼寧号の船体はもともとウクライナで建造された「ワリャーグ」だ。2002年に中国に到着した。孫氏によると、船はめちゃくちゃな状態でビール瓶や缶詰の空き缶があちらこちらに転がっていたという。

「中国に空母建設の経験はなかったが、中国側エンジニアは不退転の決意で挑んだ」といい、企画、設計、改造、実験などの課題をクリアしていくのに5年の歳月が必要になったという。最終的に遼寧号が就役したのは2012年で、実に10年もの歳月がかかった。孫氏によると、あまりに激烈な仕事ゆえに「15人もの同僚が命を落とした」と話している。



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『韓国車は日本車との競争に敗北した』と専門家が”海外売上の激減”に恐怖。現代・起亜ともに倒産の危機に

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/23(金) 06:32:11.81 ID:CAP_USER.net

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=181821&ph=0

2017年6月19日、韓国・聯合ニュースは、韓国系自動車が中国で売れなくなっている背景に、韓国自動車業界全体の競争力低下があると伝えた。

韓国産業研究院が18日に発表した報告によると、2014年に9%あった韓国車の中国市場シェアが今年1月には5%となり、5月には3%まで低下した。昨年7月の高高度防衛ミサイル(THAAD)配備による影響は小さかったものの、今年2月にロッテグループがTHAAD配備用地を提供したことによる影響が甚大で、3~5月の売り上げが激減した。

記事は「5月の現代と起亜の世界販売台数は、前年同期比でそれぞれ14.2%と9.8%減少。この3カ月で減少幅が大きく増えている。海外販売台数では現代が同16.5%、起亜も同10.1%減少した。両ブランドの業績低迷は主に対中販売台数の激減にある。両ブランドの4月の販売台数はわずか約5万1000台にとどまり、前年同期比はマイナス65.1%と大きく減少した」と伝えている。

同研究院は報告の中で「かつて日本車は領土問題により中国市場で冷遇されたが、売り上げ減少幅は今年の韓国車に比べて小さく、日本企業が積極的に中国市場のニーズを満たす新型車を開発するとともに果断に値下げを実行したことで、速やかに苦境を抜け出した」と指摘。一方で、「韓国車はブランドイメージで日本に及ばないうえ、中国本土ブランドが価格的な優位性を持ちつつ品質や安全性を大きく高めていることから、中国市場における韓国車の前途は予断を許さない状況である」と分析した。

同研究院の中国産業研究部長は「もし速やかに有効な措置を講じなければ、韓国車の中国市場での販売回復は難しい」と指摘している。



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中国の土砂崩壊事故が『死傷者200名を超える大惨事』に発展した模様。凄まじい光景に日本側絶句

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/24(土) 11:23:55.77 ID:CAP_USER.net

http://www.jiji.com/jc/article?k=2017062400294&g=int

 【北京時事】中国中央テレビによると、四川省茂県で24日午前6時(日本時間同7時)ごろ、土砂崩れが発生し、100人以上が生き埋めになった。地元当局が救助活動に当たっているが、詳しい状況は不明。(2017/06/24-10:56)



87:(´・ω・`)(`ハ´  )さん@\(^o^)/:2017/06/24(土) 13:44:20.12 ID:Kmsjhdt6.net

記事入れ替わってる
200人まで増加

土石流で100人以上生き埋め=村ごとのみ込む-中国四川省
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017062400294&g=int

 【北京時事】中国中央テレビ(CCTV)によると、西部・四川省茂県で24日午前6時(日本時間同7時)ごろ、大規模な土石流が発生し、100人以上が生き埋めになった。40戸以上の住宅が埋まり、土砂が付近の川を2キロにわたってせき止めているという。映像では、山頂付近から斜面を滑り落ちた土砂が広範囲に広がり、村が丸ごとのみ込まれた可能性が高い。

 土石流は降り続いた雨の影響で起こったとみられる。CCTVは、大きな石の下に埋まっているとみられる被害者の救出作業を生中継で伝えた。地元当局は救援隊を相次いで現地に派遣したが、救出作業は難航しているという。

 警察は、地元住民のほか観光客らが訪れていることも排除できないことから、土砂で埋まっているのは100~200人に上る可能性もあるとみている。

 茂県は、少数民族が多く住むアバ・チベット族チャン族自治州にあり、省都の成都市からは北に約190キロ。2008年5月に発生した四川大地震の震源地・※(※サンズイに文)川県にも隣接する。(2017/06/24-12:56)



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中国協会の規約改訂で『日本が”凄まじい迷惑”を被る』最悪の事態に。韓国人が物凄い勢いで流入中

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/24(土) 06:26:00.72 ID:CAP_USER.net

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=182170&ph=0

2017年6月22日、鳳凰網は、中国サッカー・スーパーリーグが外国人枠を縮小したことで、韓国人選手が日本のJリーグに流れているとする、韓国紙・朝鮮日報の報道を伝えた。

近年、アジアサッカー界の移籍市場の中心は中国と見られてきた。しかし、中国サッカー協会が今年1月に発表したアジア人枠撤廃で様相が変わった。中国リーグの外国人枠はもともと「4人+アジア枠1人」で、試合にはアジアを除く外国人選手3人とアジア人選手1人が出場可能だったが、アジア枠撤廃により登録可能な人数は「5人」と変わらないものの、出場できる外国人選手が3人になった。これにより、もともと中国で多くプレーしていた韓国人選手が出場機会を失うことになったようだ。

朝鮮日報は「中国リーグにおいて安くて質がいいとされてきた韓国人選手のポジションは、欧州や南米出身の選手に奪われた」と伝えている。一方で、Jリーグは登録可能な外国人選手は5人ながら、出場できる外国人選手は「3人+アジア枠1人」というルールを採用している。同紙は「韓国人選手が活躍できる空間が広がった。日中でそれぞれ異なる外国人選手制度を導入したことで、韓国人選手がJリーグのクラブに行く流れが加速した」と報じている。

また、別の韓国メディアは「中国でのルールが変わったとしても、韓国人選手がアジアサッカー界で最高の水準であるという現実は変わらない」とも報じている。実際、最近Jリーグのクラブに移籍する韓国人選手が目立っていて、FWファン・ウィジョがガンバ大阪へ、DFチョン・スンヒョンがサガン鳥栖へ移籍が決まったほか、複数の選手にJリーグ移籍の可能性が報じられている。



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AIIB参加問題で『中国人が”凄まじい本音”を垂れ流して』日本側が騒然。日本お断りは上策中の上策だ

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/06/23(金) 20:05:41.19 ID:CAP_USER.net

2017年6月23日、中国メディアの参考消息が、日本メディアの記事を引用し、日本メディアもアジアインフラ投資銀行(AIIB)への参加を呼び掛けていると伝える記事を掲載した。

中国が主導するAIIBの参加国・地域は80となり、日米が主導するアジア開発銀行(ADB)を超えた。

AIIBは現在、合わせて16のプロジェクトへの融資と投資が決まっているが、その多くが世界銀行やアジア開発銀行との共同融資である。

それで、日本政府などの心配が徐々に消えているとした。実際、AIIBとADBは協力覚書を調印しており、ADBの高官もAIIBについて「兄弟機構」だと述べているという。

また、ADBのデータによると、2016年から2030年までの間のアジアにおけるインフラ需要は26兆ドル(約29000兆円)に上り、世界銀行やADBだけはその需要を満たすことはできないという。

記事は、世界の主要国家の中でいまだにAIIBに未加入なのは米国と日本だけだと指摘。

中国はAIIBの議決権が25%で、重要な案件について事実上の否決権を有しているが、日本が加入することで中国の議決権の比率を下げることができると主張した。それでいまこそ、日米はAIIBへの加入を検討すべきだと記事は結んだ。

これに対し、中国のネットユーザーからは

「日本お断りは上策中の上策」
「日米の加入は中国にとって百害あって一利なしだ。加入したかったらまずはADBを解散すべき」

など参加に否定的な意見が大半を占めた。

しかし、

「日本か米国のどちらかだけを加入させて日米同盟にくさびを打ち込むべき」という意見や、

「トランプ大統領がある日突然加入したら、日本は立場ないだろうな」というコメントもあった。

いずれのコメントも上から目線である印象は否めないものだった。

Record china 配信日時:2017年6月23日
http://www.recordchina.co.jp/b178165-s0-c20.html



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『中国の設計士は恥ずかしく思え』と中国人が”日本の建物”に仰天。設計思想が全く異なっている

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1:ダース・シコリアン卿 ★@\(^o^)/:2017/06/23(金) 21:14:44.22 ID:CAP_USER.net

日本人と中国人は見た目こそ似ているが、生活習慣や考え方など、異なる点も数多く存在する。そして、生活習慣が異なれば、生活するための住環境も自ずと異なってくるものだ。

中国メディアの今日頭条は20日、日本人の一般的な住環境について写真とともに掲載する記事を掲載し、「日本の設計士は住む人のことをしっかりと考えて設計しているのが分かる」と伝えつつ、中国人の設計士は「恥ずかしく思わないのか」と批判した。

記事は、日本の住環境における設計コンセプトは中国と「正反対」であるとし、日本の設計はあくまでも住む人のことを第一に考えて行われるのに対し、中国の設計は「人に見せること」を第一に考えて行われていると主張。

そのため、機能性において中国の家は日本に大きく劣るとの見方を示した。

続けて、数多くの写真とともに「日本の住宅設計は空間を上手に利用し、収納や導線などにも配慮した作りとなっている」と紹介し、住む人のことを第一に考えているからこそ、住みやすい家になっていると指摘した。
 
一方で、中国の家は「見た目至上主義」であるため、見た目は良くとも住みにくいと指摘、日本の設計士の仕事ぶりを見て、「中国の設計士は恥ずかしい気持ちにならないのだろうか」と疑問を呈した。
 
中国の不動産の内装が日本と異なるのは生活習慣が違うため当たり前だ。

現在の中国は不動産バブルが生じていると言われ、内装や設計にこだわらなくとも売れる状況にあるが、今後市場が成熟するにつれて生活への配慮を売りにした不動産が登場するなどして変化が生じていくだろうが、今はまだ市場が成熟していないということなのだろう。

http://news.searchina.net/id/1638282?page=1



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”トランプの最終通告”に中国が『まるで反論できず』盛大に狼狽えている模様。無様な言い訳を並べ立てている

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/22(木) 14:30:20.95 ID:CAP_USER.net

http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=181985&ph=0

2017年6月21日、中国政府は、トランプ米大統領が中国の北朝鮮への対応を「結果が出ていない」と評したことに反発した。米ボイス・オブ・アメリカが伝えた。

中国外交部の耿爽(グン・シュアン)報道官は21日の定例記者会見で、トランプ大統領がツイッターで「北朝鮮問題の解決に向けた習近平(シー・ジンピン)国家主席と中国の取り組みには感謝するが、結果が出ていない。少なくとも中国が努力したことは私も分かっている」と評したことについてコメントを求められ、「中国は朝鮮半島核問題の解決においてたゆまぬ努力をし、重要かつ建設的役割を果たしてきた。中国の貢献は誰の目にも明らかであり、欠かせぬ役割を演じている」と反論した。



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中国に頼ると宣言した韓国が『中国人にフルボッコにされる』悲劇が発生。平昌の成功は中国にかかっている

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1:たんぽぽ ★@\(^o^)/:2017/06/21(水) 15:19:15.13 ID:CAP_USER.net

来年の韓国・平昌冬季五輪開幕まであと230日ほどとなった。現地では開幕に向けた準備が進められているが、現在の韓国の政治的・経済的状況を考えると「全国民が熱狂するスポーツの祭典」にはなり得ないかもしれない。
 
 中国メディア・今日頭条は20日「平昌五輪、韓国人の9割がチケットを買わないと回答」とする記事を掲載した。記事は、すでに平昌五輪のチケット販売がスタートしているものの、フィギュアスケートやスピードスケートショートトラックなど、ごく少数の競技を除く大部分の種目のチケットは、ほとんど売れ行きが停滞していると伝えた。
 
 そして、20日に韓国文化スポーツ観光部が発表した、15-79歳の韓国国民1000人を対象とするアンケート結果の内容を紹介。平昌五輪に興味を持っている国民は約4割にとどまり、現地で観戦するつもりのある人はわずか10%だったとし、「すなわち、60%が自国開催の冬季五輪に関心を持っておらず、90%がお金を出して現地に競技を見に行く気がない」と説明している。
 
 記事は「本国人が観戦に行かない代わりに、関係者は中国人観光客がチケットを買ってくれることを期待している」とし、平昌のある江原道では、中国人観光客を呼び込むための「特別策」を用意していると指摘。今年7月1日から来年4月30日まで、平昌五輪のチケットを持って江原道の襄陽国際空港から入国した中国の団体観光客を対象に、15日間のノービザ滞在を認める方針であると伝えた。
 
 そして、江原道の知事が「平昌五輪への観客動員を促すために、早めにノービザ制度を実施する。より多くの中国人観光客が韓国に感染に来てくれることを望む」と自信ありげに語っていたとしている。
 
 これに対して中国のネットユーザーからは「ははは、韓国はあまりにも楽観的過ぎるだろう」、「誰が見に行くというのか」、「同胞たちよ、韓国に見に行くなよ」、「見に行く理由があるか? しかも冬季五輪はもともと中国ではあまりポピュラーではないぞ」といったコメントを寄せている。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://news.searchina.net/id/1638198?page=1



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