中国

イヴァンカTwitterで『中国人編集者が悲鳴をあげる』大混乱が発生。中国人の脳細胞はもうくたくた

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1:みつを ★:2018/06/12(火) 21:58:11.39 ID:CAP_USER9

http://www.afpbb.com/articles/-/3178209?cx_part=top_latest

イヴァンカ氏の「中国のことわざ」に中国のネットユーザー大困惑
2018年6月12日 17:25
発信地:北京/中国 [ 米国 北米 ]

【6月12日 AFP】ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領の長女イヴァンカ・トランプ(Ivanka Trump)大統領補佐官が中国のことわざとして紹介したツイッター(Twitter)の書き込みに、中国のネットユーザーたちが頭を悩ませた。

 イヴァンカ氏は、トランプ大統領と北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン、Kim Jong-Un)朝鮮労働党委員長との歴史的な米朝首脳会談を翌日に控えた11日、「何かを成し遂げようとしている人たちを、そんなことは無理だという人たちが邪魔してはならない。中国のことわざ」と英語で投稿した。

 これに中国のネットユーザーたちは即座に反応したが、イヴァンカ氏の投稿を歓迎するより困惑するものがほとんどだった。

 中国版ツイッターの微博(ウェイボー、Weibo)を運営する「新浪(Sina)」が、「うちの編集者はこれがどのことわざなのか本当に分からない。助けて!」と微博で呼び掛けると、さまざまな意見が殺到した。

「愚公、山を移す」(困難なことでも忍耐強く努力すれば成し遂げられる、という意味のということわざ)ではないかといった真面目な意見から、「パンダエクスプレス(Panda Express、米国の中華料理チェーン)の占いクッキーに書いてあったんじゃないの」といったものまでさまざまな意見が寄せられたが、決定的な結論には至らなかった。

 あるネットユーザーは「イヴァンカがことわざを一つ書き込んだおかげで、中国の全ネットユーザーの脳細胞はくたくただ」とぼやいている。

 イヴァンカ氏一家は中国で高い人気がある。昨年、トランプ大統領が訪中した際にはイヴァンカ氏の娘のアラベラ・クシュナー(Arabella Kushner)ちゃん(6)が中国の歌を中国語で歌い、中国の詩を暗唱する動画を習近平(Xi Jinping)国家主席に見せた。この動画は多くのネットユーザーの心をつかんだ。(c)AFP



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米朝会談による最強伝説更新に『中国人が歓声を上げる』凄まじい状況に。テレ東の名声は海外にも鳴り響く

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1:ガラケー記者 ★:2018/06/13(水) 14:13:07.76 ID:CAP_USER

2018年6月13日、中国メディア、新浪新聞の微博(ウェイボー)アカウントの微天下は、シンガポールで12日に開かれた歴史的な米朝首脳会談に関連し、「テレビ東京の『ブレない』伝説は今回も続いた」と報じた。

微天下は「米朝首脳会談に世界中のメディアの注目が集まり、日本の各テレビ局も関連ニュースを報道した」とした上で、「テレ東はその原則を堅持し、他局がトランプ氏と金正恩氏の握手を伝える中、通常の番組でカツオのたたきのレシピを紹介していた」などと伝えた。

他局が一斉に番組を緊急報道に切り替える中、テレ東だけは意に介さず通常番組を放送するいう「安定ぶり」は、中国でもたびたび取り上げられている。

今回も微天下の記事のコメント欄には「テレ東はやはりテレ東だった」「最強伝説はまだまだ続く」「一股清流www(他とは異なる魅力を持つ人などへの賛美を表す中国のネット流行語)」などの反応が寄せられていた。

Record china
2018年6月13日(水) 13時50分
https://www.recordchina.co.jp/b613101-s0-c30-d0054.html



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韓国の化学業界が『中国の攻勢で”焼け野原状態”になり』韓国人が茫然自失。公正貿易を守る気はないのか!

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1:ガラケー記者 ★:2018/06/11(月) 14:18:15.72 ID:CAP_USER

2018年6月7日、韓国・中央日報は「中国の攻勢に韓国の電気自動車バッテリーが放電危機」との見出しで、電気自動車バッテリー市場の現状を報じた。

記事は韓国の市場調査会社の調査結果を伝えている。それによると、今年(1~4月)の電気自動車バッテリーの出荷量(1万5786.8MWh)は、昨年同期(8731.7MWh)に比べて2倍近く成長した(80.8%)。しかし問題は増加分の多くを中国メーカーが独占している点だという。韓国最大の電気車バッテリーメーカーであるLG化学は、世界2位(13.8%・2017年)から4位(10.6%・2018年)に下落。中国のCATL(7.2→14.4%・2位)、BYD(7.1→11.0%・3位)がLG化学を追い越した。その他にも、サムスンSDI(6.8→5.6%)も市場シェアが1.2%減少、昨年7位だったSKイノベーションも10位圏外に追い出されたとのこと。

先月17日には、韓国輸入自動車協会が主催したフォーラムで、LG化学の金明煥(キム・ミョンファン)社長が「電気自動車バッテリー市場で最も挑戦的な競争相手は、(業界1位である)日本のパナソニックではなく、中国のCATL」と言及したという。この展望通り、中国の電気自動車バッテリーメーカーは韓国メーカーを猛追撃している。

中国バッテリーメーカーの躍進について、記事は「世界電気自動車市場の40%以上を占める自国市場が支えているため」と分析している。電気自動車バッテリーは、搭載車両の販売量増加と共に出荷量も増加する。昨年、中国国内では電気車の普及が大きく拡散するも、韓国バッテリーメーカー3社の製品は中国でほとんど販売されていない。これは、中国工業情報化部が2016年12月から韓国産バッテリーを装着した電気自動車への補助金支給を中断したためとされている。補助金が占める割合は約半分で、補助金なしの電気自動車は消費者価格が高過ぎることから、事実上、(韓国産バッテリー装着の)電気自動車を売ることができない構造になっているというのだ。

これを受け、KOTRA中国地域本部創社貿易館のキム・ジュチョル館長は「中国はすでに2009年から電気自動車産業を集中的に育成し、自国を世界最大の電気自動車市場にした。この過程で電気自動車バッテリーの需要が増加したため、政府が先頭に立って国家動力バッテリー革新センターを設置、競争力を引き上げた」と分析、「韓国も国家産業の側面から次世代産業を集中育成する必要がある」と話している。

これを受け、韓国のネット上は「中国は信じられない」「ちょっとは公正貿易や公正経済に協力してよ」など中国の対応への反感が強まっている。

しかし、それ以上に目立つのが「中国を批判する前に、韓国政府が電気自動車産業をどれだけないがしろにしたか反省すべき。世界中が頑張ってるのに後回しにしてる。このまま競争力が落ちて状況が苦しくなったら、国民の税金を使うんでしょ?」「ほとんどの国は自国の企業を助けようと自国のために政治を行うはずなのに、韓国だけがおかしい。これからは韓国じゃなくて朝鮮民主主義共和国って言った方がいいかな?」など韓国政府を非難するコメントだ。

一部ユーザーの間では「心配することない。ジェイン(=文大統領)は(韓国)経済を諦めたから」「このままじゃ全ての面において中国に負けるだろう。望みなんかある?」と半ば諦めムードも漂っていた。

Record china
2018年6月9日(土) 18時10分
https://www.recordchina.co.jp/b609976-s0-c20-d0127.html



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中国客に依存したマツキヨに『特大ブーメランが直撃して』国際的な問題に。領事館まで巻き込まれた模様

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1:アイスのふたの裏 ★:2018/06/12(火) 20:11:20.20 ID:CAP_USER9

「マツキヨにパスポートを破損された!」中国人観光客の抗議で、領事館を巻き込む大騒動に

女性のパスポート。免税証明書とともに、確かに大量の免税印が押されている

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これほど必要なのかというほどのホッチキスの量

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サイゾー 2018.06.08 金
http://www.cyzo.com/2018/06/post_165129_entry.html

 日本のドラッグストアといえば、右肩上がりに増加している中国人観光客のお気に入りスポットのひとつだが、大手マツモトキヨシと中国人との間でトラブルが発生した。

 「新浪新聞」(5月22日付)によると、大阪府内にあるマツモトキヨシで商品を購入した中国人観光客が、店員から嫌がらせを受けたと中国版Twitter「微博(ウェイボー)」に書き込んだ。

 この女性は同20日の夕方、同店で化粧品3点(7,440円相当)を購入したという。外国人の場合、消費税の免税措置が受けられるため、女性はパスポートを店員に渡し、免税証明書を添付してもらった。ところが、返却されたパスポートを確認したところ、嫌がらせとも思える仕打ちがされていたという。パスポートには免税証明書がホッチキスで15針も留められており、その上、免税印が22個も押されていたのだ。

 女性にとって最も衝撃的だったのは、観光ビザの書類が貼られているページまでもが、ホッチキスで閉じられていたことだった。故意に嫌がらせをされたと感じた女性は、その場で警察に通報。現場に駆けつけた警察官の仲介の元、店員へ謝罪を求めたが、店員はそれを拒否した。

 その後、女性はパスポートの状態から出国への影響の可能性も考え、大阪の中国領事館や関西空港の担当者に確認を求めるなど対応に追われたという。結果的に、パスポートの損壊の程度が軽かったため、無事に帰国することができたようだ。

 しかし、この彼女の書き込みが中国で話題となると、ネット上では

「嫌がらせでここまでするとは信じられない。しかも、謝罪もしないなんて」

「日本人が本当にこんなことするのか? 何か理由があったのでは?」

「この女性が店内の商品の買い占めを行ったため、店員がこうした行為に出たのではないか」

などなど、議論が交わされた。

 2016年、22年ぶりに業界首位から第3位へと転落したマツモトキヨシは、消費者の3割が中国人客ともわれている。それだけに誠意を持った対応をしなければ、致命的なスキャンダルになりかねない。

(文=青山大樹)



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懲りない中国の模倣品が『ユネスコで公式糾弾を受ける』国際的な大問題に。何度も繰り返すパクリに激怒

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1:しじみ ★:2018/06/11(月) 15:57:41.13 ID:CAP_USER

2年前、エジプト政府は中国河北省石家荘市のテーマパークに設置された偽スフィンクスの撤去にこぎつけた。 だが中国人は再び観光客のため、「コピー品」を作りあげた。ロシアの旅行会社協会が報じた。

偽スフィンクスが中国に初めて登場したのは2014年。中国の映画会社が映画の装飾品として制作した。

エジプト考古省は国際連合教育科学文化機関(ユネスコ)に訴えた。それによると、偽物は「ギザにある本物のスフィンクスのイメージ」を歪め、「エジプトが観光業と映画産業から得られる収入」を減らした。だが2018年5月には中国のスフィンクスは河北省で再び設計され、またもやエジプトの憤慨を引き起こした。

エジプト考古省はこれを「エジプト文明の遺産に対する目に余る態度」だと非難し、撤去を求める戦いを続ける方針だ。

4971588

https://sptnkne.ws/hHYB



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金正恩が『超弩級のビビりっぷりを発揮して』全世界の嘲笑の的に。怯え過ぎだと呆れられる

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1:たんぽぽ ★:2018/06/11(月) 19:47:56.98 ID:CAP_USER

「スパイ映画さながら」 金正恩氏搭乗の中国機は北京付近で便名・針路を急変更
米朝首脳会談2018.6.11 19:33

 【シンガポール=吉村英輝、桜井紀雄】北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は10日のシンガポール入りで、自らの専用機ではなく、中国政府要人らが用いる中国国際航空の旅客機に搭乗した。メンツをかなぐり捨て安全という実利を取るとともに、米朝首脳会談を前に中国という後ろ盾の存在を見せ付けたといえそうだ。

 平壌から10日午前、3機の航空機が飛び立った。早朝に離陸したのは旧ソ連製輸送機「イリューシン76」だ。次に中国国際航空の米ボーイング747、約1時間後に正恩氏専用機「イリューシン62」改良型の「チャムメ1号」が続いた。

 特に中国国際航空機は当初、北京に向け航路を取ったが、北京付近でCA122からCA61に便名を変更し、シンガポールに向け旋回するという奇妙な動きを見せた。韓国紙は「スパイ映画さながらの煙幕作戦」だったと報じた。中国領空では、中国空軍機が護衛したとみられている。中国外務省は11日、「北朝鮮の要求に応じてサービスを提供した」と明らかにした。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://www.sankei.com/smp/world/news/180611/wor1806110018-s1.html



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中国の海外進出が『絶望的すぎる状況を各地で頻発させ』計画が崩壊の危機に。現地住民に心底嫌われている模様

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1:ニライカナイφ ★:2018/06/10(日) 10:42:11.40 ID:CAP_USER

◆【コラム】世界に広がりつつあるシノフォビア(中国嫌悪)

■シノフォビアとは?

最近アフリカを中心にあちこちで「シノフォビア(Sinophobia)」という英語の言葉が目に付くようになっている。シノフォビアとは「Sino=中国」「Phobia=嫌悪」で「中国嫌悪」という意味で使われているようだ。そもそもは世界に進出する中国人や中国文化に対する嫌悪感を表現する言葉である。

■アフリカで中国人に対する反発がどんどん広がっている

最近シノフォビアが急激に広がっているのがアフリカである。アフリカは中国による進出が顕著で、中国はすざましい勢いでアフリカに入り込んでおり欧米ではこうした動きを「新植民地主義」と非難する向きも多いが、貧しいアフリカ諸国はカネを落としてくれる中国を歓迎してきたが、結局は中国人に対する反発がどんどん高まっているのが現状である。

■アフリカ各地で起こっている中国人に対する不満

2012年8月には、アフリカ中部のザンビアで、中国人が経営する炭鉱で、労働環境や賃金の改善を求めた労働者による抗議が暴動に発展して、50歳の中国人監督者がトラックでひき殺されている。2011年11月には南アフリカの北西州で中国人の経営するスーパーが何者かに放火され中国人4人が死亡する事件が発生している。

アフリカ南西部アンゴラでは、最近中国人ギャング37人が誘拐、殺人、売春などを行っていたとして逮捕され、中国に強制送還された。西アフリカのガーナでは中国人がガーナ人を奴隷のように扱ったとして中国人に対する抗議デモを敢行し。これに対して、中国人はガーナ人に向けて30分にわたり威嚇発砲を行い、ガーナ人が応戦する事態も発生している。こうした状況がアフリカ各地で起こっており、中国に対する不満が各地で噴出し始めているようである。

■世界に広がるシノフォビア

こうしたアフリカでの反中意識の背景にあるのは、中国からの輸出である。例えばアフリカ諸国では中国に天然資源などを輸出しているが、逆に衣料品や電化製品など安価な商品を中国から輸入している。そのため、国内の産業が成長しない状況が生まれているのである。

例えば南アフリカでは、ここ10年で8万人ほどの製造業の雇用が、安価な中国製品によって奪われた。こうした輸入は年々増加しており、近い将来には、アフリカ人と中国人の大規模な衝突が起こる可能性が予想されている。こうした強気に出る中国の対外政策に、恐怖心や不快感を示す形で、日本、アメリカ、欧州、東南アジア、アフリカでシノフォビアが広がっているのである。

■習近平は「建国の父」毛沢東と並びたいという野心を抱いているようである

習近平は「建国の父」と位置づけられている毛沢東と並びたいという野心を抱いているようである。習近平は毛沢東思想を巧みによみがえらせており、それが人権・民主・平等を求める国民を容赦なく弾圧し、他国との領土問題では砲艦外交で臨む、という「治国思想」が確立されれば世界への悪影響は計り知れないものとなるであろう。

■中国の歴史から見ればいずれ、独裁体制は終焉するであろう

中国の長い歴史を振り返ってみると「皇帝が繰り返し登場して、潰れていく」という流れを辿っている。一見盤石にみえる習近平独裁体制も中国の歴史が証明しているようにいずれは潰れる時期が訪れることは間違いないであろう。中国人は、いずれその時が来るのを待つ資質を備えているようだ。

サーチナ 2018-06-06 10:32
http://news.searchina.net/id/1660743?page=1



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歴史を学んだ中国人が『日本が中国に敵対するのは不可能だ』と史実に困惑。圧倒的な格差があるんだぞ

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1:ニライカナイφ ★:2018/06/09(土) 12:33:25.82 ID:CAP_USER

◆信じられない!日本が26倍も国土の大きい中国に兵を向けたのはなぜか=中国メディア

日本の国土面積は約37万8000平方キロメートルであるのに対し、中国は約960万平方キロメートルと日本の約26倍に達する。広大な国土を持つ中国から見れば、日本は小さな島国に映るだろう。

しかし、国土の規模が圧倒的に違うゆえ、中国人からすれば小さな島国の日本がかつて中国を侵略しようとしたという事実が信じられない部分もあるようだ。中国メディアの快資訊は8日、国土がわずか37万8000平方キロメートルしかない日本が中国に兵を向けたのはなぜなのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

記事は、盧溝橋事件が起きた1937年当時、中国の政権を掌握していたのは国民党政府であり、兵力は約202万人に達し、軍艦は66隻、戦闘機は600機以上を保有していたと紹介。それに対し、日本の陸軍は50万人以上、2600機以上の戦闘機に200隻以上の軍艦を保有していたと紹介する一方で、中国には広大な国土と豊富な資源があったため、「数字上は日本の侵攻に無限に耐えられるはずだった」と論じた。

だが、国民党政権下にあった当時の中国は国が乱れ、共産党と国民党による内戦「国共内戦」も続いていたため、当時の中国は大きく疲弊していたと紹介。もともと工業面で日本に遅れをとっていた中国は国と人民が疲弊しており、外部からの侵略に抵抗する力を大きく削がれていたと指摘し、それゆえ中国は日本の侵略を許してしまったのだと主張した。

サーチナ 2018-06-09 11:12
http://news.searchina.net/id/1660990?page=1



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G7に苛立つ習近平が『反米首脳会議を同日程で開催する』嫌がらせを実施中。メンバーが最悪すぎる模様

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1:名無しさん@涙目です。(dion軍) [CN]:2018/06/09(土) 14:40:19.35 ID:Scuvyk9I0 BE:448218991-PLT(13145)

中国やロシアなど8か国でつくる「上海協力機構」の首脳会議が9日から中国の青島で開かれ、トランプ政権の動きを念頭にイランの核合意や多角的な貿易体制などについてアメリカと一線を画した立場を打ち出すものと見られます上海協力機構は、中国やロシア、中央アジアの国々など8か国でつくる安全保障や経済協力の枠組みです。10日まで2日間、中国の青島で開かれる首脳会議には、中国の習近平国家主席やロシアのプーチン大統領のほかオブザーバーのイランからはロウハニ大統領も出席します。

会議ではテロ対策など地域の安全保障協力を話し合うほか、アメリカが離脱したイランの核合意について履行の継続を支持する姿勢を打ち出すと見られます。

また、トランプ政権が保護主義的な政策をとる中、多角的な貿易体制の強化や、中国が提唱する巨大経済圏構想「一帯一路」についても議論します。

さらに、今月12日に予定される米朝首脳会談を前に朝鮮半島情勢についても意見が交わされる見通しです。

上海協力機構は去年、インドとパキスタンの正式な加盟を承認し、加盟国の人口が30億を超える組織になっています。

議長国の中国は人口が最も多い地域協力の組織だと強調していて、G7サミット=主要7か国首脳会議がカナダで開かれる中、アメリカと一線を画した立場を打ち出し国際的な影響力を高める狙いです。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180609/k10011470111000.html



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マスコミの訪中記者団が『露骨すぎる嫌がらせ』を受けて計画が破綻。中国の本音がダダ漏れになった模様

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1:ガーディス ★:2018/06/09(土) 07:18:48.48 ID:CAP_USER9

日本記者クラブは8日、17日から予定していた中国・チベットへの記者団派遣を中止すると発表した。参加予定だった産経新聞記者のビザが中国側から出なかったためで、「特定メディア排除を求める中国政府の決定には、民主主義の基本である『言論・表現の自由』の観点から承認できない」とコメントした。

 同クラブによると、取材団には11社11人の記者が参加予定だった。ビザ申請のため、5月7日に11人の資料を中国大使館に送ったが、31日に大使館から「産経新聞記者にはビザを発給しないと中国政府が決めた」と連絡を受けた。同クラブは再考を求めたが、その見込みがないとして取材団全体の中止を決めたという。

 中国大使館は朝日新聞の取材に「ビザの必要資料が足りなかった」と説明している。同クラブによると、途中段階の資料では産経新聞の記者の職歴が抜けていたが、5月7日に提出した際は入っていたという。

https://www.asahi.com/sp/articles/ASL6862P7L68UTIL042.html



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